はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

米コインベース支援のL2「Base」、取引数急増の背景とその重要性とは? ArbitrumとOptimismを上回る

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

コインベース支援のL2「Base」の躍進

9月14日、Coinbaseが支援するイーサリアムL2スケーリングソリューション「Base」のトランザクションが過去最高を更新。ArbitrumとOptimismメインネットのトランザクション数を合計したものを上回ったことが、オンチェーンデータで確認された。

出典:DUNE

この動きの背景には、新興のソーシャル・アプリケーション「Friend.Tech」の台頭がある。Friend.Techのユーザー活動がBaseのトランザクション増加の主要な要因となっており、Baseのアクティブアドレスは先月、1日平均で88.8万件を記録。これはOptimismロールアップを使用するアドレスの市場シェアの約60%に迫る勢いだ。

この記事では、急速にトランザクション数を増加させている「Base」の背後にある新興アプリ「FriendTech」の存在と、それがBase及び関連エコシステムにどのような利益をもたらしているかについて探っていく。

目次
  1. コインベース支援のL2「Base」の躍進
  2. Baseとは
  3. Optimism技術群「OP Stack」を採用
  4. Friend.techとは
  5. トランザクションがBase、Optimismに寄与

Baseとは

Baseは、認証済み登録ユーザー数が1億人を超えるコインベースがインキュベートしており、イーサリアムのレイヤー2スケーリングソリューションとして位置づけられている。その目的は、次の100万人の開発者と10億人のユーザーを仮想通貨の世界に引き込むことである。

関連:コインベース、世界最多のビットコイン準備金「推定94.7万BTC」保有か|Arkham分析

Baseのプロトコルに預けられた価値総額(TVL)は800億円に達し、先行していたStarknet、ZkSync Eraを上回ってL2ソリューションの中で3位に成長。DeFi(分散型金融)やNFTマーケットプレイスがかなりの部分を占めた競合のL2とは異なる性質を示している。

TVLトップのL2「Arbitrum」は主に最も流動性が高いDEXを活かしたDeFi運用、及びNFT採用のブロックチェーンゲーム等で支持を集めている。

関連:クローズド・ベータ版実施中 初心者でもわかるWeb3 TCG「Parallel(パラレル)」とは

出典:L2beat

Baseは、取引の際にかかる手数料(ガス)の支払いにはイーサリアム(ETH)を使い、独自のトークンを発行する予定はないと何度も明言してきた。これは、OptimismやArbitrumとは異なるアプローチだ。一般的にWeb3プロジェクトは独自トークンを発行して分散化を進め、外部の組織に関連インフラを委ねる。ユーザーは無料でトークンがもらえることを期待して集まり、総価値(TVL)が増加することが慣例である。

Coinbaseの最高法務責任者であるPaul Grewal氏が9月21日、トークンの発行可能性は完全に排除されていないと言及したことも注目される。同氏は海外仮想通貨メディアDecryptに対し、将来的にトークンが実現するかもしれないが、現時点では規制の明確化が先決との見解を示した。

Optimism技術群「OP Stack」を採用

技術面において、BaseはOptimistic Rollup型のL2実装の一種「Optimism(OP)」が提供するオープンソース技術群「OP Stack」を基盤に使用。Optimismの自律分散型組織「Optimism Collective」とも協力する。

Optimistic Rollupとは

より多くの取引を迅速に処理することを目的とし、取引手数料(ガス代)を削減できるよう設計されているL2技術の1種。オフチェーンでトランザクションを処理し、まとめてレイヤー1に提出する技術で、L2から送られる取引データが正しいことを前提に動作する。もし不正があった場合は、「不正証明」によって取引を無効にし、関係者に罰則や報酬が与えられる。

Optimismは、「OP Stack」の実装(OP Chains)の相互接続「スーパーチェーン」の構想を推進している。実際に、OP StackはBaseだけでなく、BNBチェーンのレイヤー2「opBNB」にも採用されている。

経済的な観点から見ると、Baseは総収益の2.5%(または純収益の15%)をOptimismに寄付することとし、同時にOptimismからは6年間で最大1億1,800万OPトークン(時価約256億円相当)を受け取る契約を結んでいる。

関連:BNBチェーンのレイヤー2「opBNB」、メインネット公開へ進展

Friend.techとは

Baseが今年の8月9日にメインネットを公開してからわずか2日後の8月11日時点で、ユーザー数は驚異の117,000件に達した。その主要因として挙げられるのが、Friend.Techの存在だ。

Friend.TechはX(旧ツイッター)と連携可能なソーシャルメディアプラットフォームで、インフルエンサーなどが独自のソーシャルトークン「Keys」を発行し、取引することが可能。Keyの購入者はトークンの発行者とプライベートなコミュニケーションを楽しむなどの特典が得られる。

Friend.Techは立ち上げから数週間で10万人以上のユーザーを獲得し、特に9月には再びその勢いを増している。アジア地域での人気が顕著で、多くのVC関係者や韓国の大手Web3 VC・コミュニティ「MGM」が関心を寄せ、Web3の新規ユーザー獲得の成功事例として評価されている。

関連:X(旧ツイッター)と連動するソーシャルFi「friend.tech(フレンドテック)」、魅力とリスクを分析

トランザクションがBase、Optimismに寄与

直近では、Friend.techのプロトコルの手数料収益は、数週間にわたりDappsランキングでトップ圏を維持している。DefiLlamaによる最新データによれば、Friend.Techの24時間プロトコル収益は約6200万円(9月26日時点)に達している。これは、dAppsランキングではLido(リキッドステーキング)に続く2位であり、大手DeFi(分散型金融)プロダクトのUniswapやMakerDAOを凌ぐ。

Friend.Techプラットフォームは、Keysの売買取引毎に10%の手数料を徴収し、その収益はKeys発行者とプロトコルで等分される。そして、この手数料収益の累計は、9月26日時点で既に1,400万ドルを突破している。

Baseにとって注目すべきは、dApps(Friend.Techを含む)でのトランザクション数が増加することで、ブロックチェーンからの手数料収益も増大するという点だ。Baseの純利益が高れば、その15%分の手数料を受け取るOptimismの利益も増加する可能性がある。

出典:Web3 Academy

Friend.Techに関係する取引全体を通じて、Web3 Academyが算出した各ステークホルダーの利益は以下の通り(9月14日時点)。

Friend.Tech 740万ドル
Key発行者 740万ドル
Base(収益) 73.6万ドル
Ethereum
(ホルダー/ステーキング参加者)
25.4万ドル
Optimism 7.2万ドル
Base(純利益) 48.2万ドル

L2であるBaseは状態データを集約してイーサリアムに送信(L2→L1)、この際手数料を支払う。イーサリアムはL2からのトランザクションを含む、ネットワーク手数料で蓄積したETHの一部をバーン(焼却)し、ETH供給を引き締めるため、最終的にETH保有者に還元される。これがL2上のトランザクション数が重要視される理由だ。

関連:仮想通貨取引所コインベース育成のイーサリアムL2「Base」、6年間で最大1.18億OPトークン受け取る予定

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/14 火曜日
16:40
機関投資家がデジタル資産インフラに関心を寄せる背景とXRPの役割|Evernorth CEOインタビュー
EvernorthのCEO・アシーシュ・ビルラ氏が語る、デジタル資産市場の成熟と機関投資家参入の背景、XRPが担う役割、そして既存金融との連携戦略。
15:08
イラン戦争、ペトロダラー体制の弱体化を加速か=ドイツ銀行レポート
ドイツ銀行のストラテジストによる最新レポートが波紋を呼んでいる。今回のイラン紛争が、1974年以来続くペトロダラー体制の根幹を揺るがし、人民元建て石油決済「ペトロ人民元」台頭のきっかけとなり得ると警告している。
14:05
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」、4月27日から東京ビッグサイトで開催 
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」が4月27日〜29日に東京ビッグサイトで開催。出展スタートアップ700社超、商談1万件、参加者6万人を見込む。AI・ロボティクスなど4分野を重点テーマに、国内外のリーダーが登壇する。
13:45
Yコンビネータが初めてステーブルコインで50万ドル投資、ソラナチェーンで決済
スタートアップ育成の世界的リーダー「Y Combinator」が予測市場Totalisに50万ドルをUSDCで投資。ブロックチェーン上で即座に決済され、初の仮想通貨のみによるYC投資となった。スタートアップ資金調達の形態が変わり始めている。
12:55
吉川氏率いるAcross VenturesがSBI HDと戦略提携、160億円規模のマイクロVC基金を立ち上げ
リップル元VPの吉川絵美氏が創業したAcross Venturesが、SBI Holdingsと戦略提携を発表。米国の革新企業と日本企業を繋ぐ160億円規模のファンド・オブ・ファンズを新規立ち上げ。
12:00
「交渉は一切しない」米クラーケン、顧客情報窃盗の犯罪グループへ姿勢表明
仮想通貨取引所クラーケンが、顧客データの一部に不正アクセスした犯罪グループから恐喝を受けていると公表。犯行には内部者が関わっており要求には一切応じないと表明した。
11:30
米FoundryがZcash採掘プール正式ローンチ、3割のハッシュレートを確保
米国のマイニング大手Foundryが13日、Zcash採掘プールを正式ローンチ。複数の機関投資家マイナーが参加し、ネットワークのハッシュレートの約30%を既に確保した。
10:35
オンド、イーサリアム基盤のRWAトークン化の規制免除を米SECに要請
RWAトークン化企業オンドは、米SECに対してノーアクションレターを要求したことを発表。仮想通貨イーサリアムのブロックチェーン基盤のインフラについて規制免除を求めている。
09:55
サークル社CEO、USDC凍結めぐる批判に反論「法律に明記が必要」 業界で賛否
ステーブルコインを提供するサークル社のアレールCEOが、不正資金凍結の対応が不十分との批判に反論した。措置には法的根拠が必要だと主張し、業界内で賛否が分かれている。
09:05
ビットコイン反発、イラン情勢の緊張緩和を受け上昇 原油反落も追い風に|仮想NISHI
仮想通貨ビットコインは13日夜から14日朝にかけて反発した。米国とイランの交渉が合意に至らず、さらに米軍がホルムズ海峡を逆封鎖するとの報道を受けて一時下落したものの、その後はトランプ米大統領とイランのモホセニエジェイ司法府代表の双方から、合意に向けた交渉継続が伝えられたことで、中東情勢を巡る過度な警戒感が後退し相場は持ち直した。
08:40
ブラックロックが米株を格上げ、JPモルガンはV字回復を予測 主要金融機関の見解が一致
JPモルガンなどが現在の金融市場調整を押し目買いの好機と分析した。2022年のスタグフレーションとは異なり強固な利益背景があるとし、V字回復を予測。トム・リー氏も仮想通貨市場が底打ちしたとの見解を示しており、強気転換への自信を表明した。
07:40
仮想通貨ETFなど、先週は1750億円超が純流入
コインシェアーズは、ETFなどの仮想通貨投資商品全体の先週における資金フローは約1,753億円の純流入だったと報告。ビットコインとイーサリアムの投資商品への資金流入が目立った。
07:15
「量子脅威は既に織り込み済み」、米投資銀行バーンスタインがビットコインの50%下落要因を分析
米投資銀行バーンスタインがビットコインの過去最高値からの約50%下落を分析。量子コンピュータ脅威は既に市場に価格化されており、実存的危機ではなく管理可能だと指摘した。
06:31
米SEC、メタマスクなど仮想通貨UI提供業者の「証券登録免除条件」を公表
米証券取引委員会は13日、仮想通貨取引のコード作成を支援するユーザーインターフェース提供業者に対し、ブローカー・ディーラー登録を不要とするスタッフ声明を公表した。
06:05
ビットマイン社、先週257億円相当イーサリアムを買い増し 過去最大の週次購入数に
仮想通貨企業ビットマインが先週最高ペースで71524ETHを追加購入し、総保有量が4,874,858トークンに達した。イーサリアム総供給量の4.04%を占め、総資産は118億ドル規模に拡大。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧