WebX完全ガイド
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

NAC保有でNOT A HOTEL宿泊権がもらえる「THE DOOR」 6月リリースへ 7月開業予定の「ISHIGAKI」も対象に

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

NOT A HOTEL株式会社は、NOT A HOTEL DAO株式会社(代表取締役CEO:濵渦伸次)が、暗号資産「NOT A HOTEL COIN(NAC)」を保有するユーザー向けの新サービス「THE DOOR(ザ ドア)」を2025年6月15日にリリースすることを発表した。

このサービスは、1万円相当以上のNACを保有している方を対象に、毎月抽選でプレゼントおよび先着で販売するもの。特徴は、NACを”持っているだけで”応募が完了する手軽さと、現実資産(RWA:Real World Assets)を活用したWeb3体験を両立している点だ。

「THE DOOR」サービス概要

「THE DOOR」には以下の2つの参加枠が用意されている。

    プレゼント枠

  • 1万円相当以上のNAC保有者が7月開業となるISHIGAKI対象
  • 毎月抽選で5名様へNOT A HOTELの宿泊権をプレゼント
  • 毎月10日までのNAC保有量と保有期間にて参加条件を判定
  • 当選者への宿泊権付与は毎月15日

    購入枠

  • 毎月先着5名様限定
  • 10万円相当のNACをお支払いで、10万円相当以上のNOT A HOTELの宿泊権を獲得

宿泊権の対象となるのは、AOSHIMA、NASU、FUKUOKA、KITAKARUIZAWA、MINAKAMIの5拠点と、2025年7月に開業予定のISHIGAKIを含む計6拠点となる。

CoinPostでは昨年、栃木県那須塩原にある「NOT A HOTEL NASU」と宮崎県青島にある「NOT A HOTEL AOSHIMA」の一泊数十万円はくだらないという極上の宿泊・利用体験を詳細にレポートしている。

ぜひ参考にしていただきたい。

関連:NACで得られる「宿泊権」を先行体験!NOT A HOTEL利用レポート|CoinPost

リリース記念キャンペーンも実施

「THE DOOR」のリリースを記念して、NOT A HOTEL DAOの公式Xアカウント(@notahotel_dao)では、抽選で1人に開業済みのNOT A HOTEL宿泊権が当たるキャンペーンを実施。詳細は公式アカウントの投稿から確認できる。

現地説明会と「DAO Meet Up vol.2」の開催

THE DOORのリリースに先立ち、東京・大阪・福岡の3都市で現地説明会が開催される。参加者には、サービスの詳細説明や参加方法の案内、NACの保有メリットなどを直接紹介するほか、参加者限定のスペシャルコンテンツも用意されているという。

また、6月13日(金)には「DAO Meet Up vol.2」が都内で開催され、その場で「THE DOOR」の紹介がされる予定。Meet Upはオンラインでの視聴も可能で、今後のプロジェクトロードマップやスペシャルコンテンツなども予定されている。

サービス名称 THE DOOR
リリース日 2025年6月15日
対象者 1万円相当以上のNAC保有者
参加枠 プレゼント枠(抽選)、購入枠(先着)
対象施設 AOSHIMA、NASU、FUKUOKA、KITAKARUIZAWA、MINAKAMI、ISHIGAKI
詳細情報 NOT A HOTEL DAO公式サイト(https://dao.notahotel.com/
申込サイト(説明会) https://contact.notahotel.com/dao-new-service-2025
申込サイト(Meet Up) https://contact.notahotel.com/20250613_dao_meetup2
オンライン視聴 https://contact.notahotel.com/20250613_dao_meetup2_online

運営について

NOT A HOTEL は、「世界中にあなたの家を」をコンセプトに、世界的な建築家やクリエイターが手がけるデザイン性と、IoT などのテクノロジーによる快適性を両立した、ハイエンドな別荘を提供している。

NOT A HOTEL DAO株式会社は、NOT A HOTEL株式会社の完全子会社として、「すべての人にNOT A HOTELを」というミッションにWeb3技術を通じて取り組んでいる。独自の暗号資産「NOT A HOTEL COIN(NAC)」を発行し、「NOT A HOTELを、みんなで保有し、みんなで利用する」という新しい体験を提供している。

昨年11月に掲載したCoinPostのインタビューでは、CTO(最高技術責任者)の大久保貴之氏は「テクノロジーはあくまでも体験価値実現の手段であり、NOT A HOTELとして”在るべき姿”を追求し続けることが事業開発の醍醐味」と語った。

Web3コミュニティマネージャーの岡本伊津美氏は「物件の”利用権”に焦点を当て、その流動性を高めることに注力している。NACホルダーには物件購入者と同様の体験を提供したい」と説明している。

通常の物件販売では不動産所有権を提供するのに対し、NOT A HOTEL DAOでは暗号資産NACを通じた利用権を提供。Web3初心者も楽しめる環境づくりを重視し、現実資産(RWA)とWeb3を融合させた新しいライフスタイルを提案している。

関連:NOT A HOTEL DAO始動、Web3戦略の信念と展望を語る|事業責任者&コミュニティマネージャーインタビュー

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
06/13 土曜日
14:15
米控訴裁判所、FTX前CEOサム・バンクマン=フリード氏の有罪判決を支持
米国の控訴裁判所は、破綻した仮想通貨取引所FTXの前CEOであるサム・バンクマン=フリード氏の有罪判決と25年の懲役、財産没収を支持する判決を下した。
13:25
「仮想通貨の冬は終息」と宣言、スタンダードチャータード
スタンダードチャータード銀行のアナリストは13日付ノートで、ビットコインのサイクル安値を5万9,000ドルと主張し「仮想通貨の冬は終わった」と表明。スペースX上場と米・イラン和平交渉進展が回復の契機になるとみている。
10:20
ビットコインの底打ち価格、基本シナリオは? ギャラクシーデジタル予想
ギャラクシーデジタルが仮想通貨ビットコインの今サイクルにおける底値シナリオを3つ提示した。4年周期は有効だが価格の振れ幅が小さくなっているとも指摘する。
09:45
セキュリタイズの債券ファンド、ソラナへ拡張 エセナが400億円出資計画
現実資産トークン化プラットフォーム、セキュリタイズがAAA格CLOファンド「STAC」をソラナへ拡張。エセナラボは2億5,000万ドルの出資計画を発表し、ソラナ上で最大規模のトークン化ストラクチャードクレジット案件となる。
07:50
エクソダス、ソラナ上でトークン化RWA市場をローンチ
仮想通貨ウォレットのエクソダスは、トークン化した株やETF、RWAを売買できるエクソダス・マーケッツをソラナ上でローンチ。取り扱う銘柄や商品の数は計200超である。
07:30
ゲンスラー前委員長が予測市場カルシ提訴でオハイオ州支持、スポーツ賭博はCFTC管轄外と主張
ゲンスラー前SEC・CFTC委員長が6月11日、予測市場プラットフォームのカルシを相手取ったオハイオ州側の主張を支持する法廷意見書を控訴裁判所に提出した。ドッド・フランク法はスポーツ賭博を米CFTC管轄とする根拠を与えておらず、各州の規制が有効と訴えている。
06:55
米クラリティー法案のボトルネックである『倫理条項』、暫定合意が白紙に 再協議へ
米クラリティー法案の本会議採決に向けた倫理条項交渉が11日の超党派会合で暗礁に乗り上げた。共和党が暫定合意の主要条件を撤回し民主党が反発。ホワイトハウスは7月4日成立の目標を依然として維持。
06:25
需要殺到でスペースXのIPO申込金を返金、バイナンス等仮想通貨取引所3社
バイナンス、バイビット、ビットゲットウォレットの3社が、スペースXのトークン化IPO申込金を全額返金。xStocksが裏付け株式を確保できず、割当がゼロとなった。SPCX現物株は上場後に176ドルまで上昇した。
05:00
米SEC、株式取引保護規定の廃止を提案 DeFiでのトークン化株売買に道筋
米SECが2005年以来の米株式市場構造を規定するルールの廃止を提案した。ギャラクシー・デジタルのリサーチ責任者は、自動マーケットメーカーを用いたトークン化米国株のDeFi取引における最大の構造的障壁が取り除かれる可能性があると考察。
06/12 金曜日
17:58
メタプラネット、Siiibo証券を21億円で買収 証券子会社化へ
メタプラネットが社債プラットフォームのSiiibo証券を21億円で完全子会社化。BTC連動型金融商品の組成・販売を一体運営する「Project Nova」の第一弾M&A。クロージングは7月13日予定。
16:27
ハンガリー、仮想通貨取引の非犯罪化へ EU圧力を受け規制を撤回
この記事のポイント 無認可取引に最大8年の禁固刑を科した2025年規制を全面撤回へ EUがMiCAとの抵触を問題視、違反手続きが政策転換の直接の契機に 規制撤回の発表と背景 ブ…
15:17
仮想通貨の金商法移管、衆院で可決 参院審議へ
仮想通貨の規制を資金決済法から金融商品取引法へ移管する改正法案が6月11日、衆議院本会議で可決。インサイダー取引規制の新設や発行者への情報開示義務、分離課税20%の導入を盛り込む。参院審議を経て成立すれば2027年度の施行を見込む。
14:30
利用禁止の米国ユーザー、国際版ポリマーケット取引高の約3割占める可能性=レポート
予測市場分析会社Crane&Zengは最新レポートで、規制をかいくぐる米国ユーザーのオフショア予測市場利用を初めて定量化した。中でもポリマーケットでは全体の約30%が米国からの利用だった可能性がある。
13:47
セイラー氏「ビットコインを売らないことは個人向け」、会社は必要時に売却と説明
ストラテジー共同創業者マイケル・セイラー氏がBTCプラハで声明。「BTCを売るな」は個人投資家向けのメッセージで、同社が必要時にBTCを売却することは5年間の開示文書で明示済みだと説明。5月の32BTC売却をめぐる議論の背景を読む。
13:45
イーサリアム開発者、プライバシー送金機能の次期アップグレード「ヘゴタ」搭載を提案
仮想通貨イーサリアム開発者レーマン氏がプライバシー送金機能の次期アップグレード「ヘゴタ」組み込みを提案した。利便性の高い匿名送金を実現し、プライバシー強化を目指す。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
重要指標
一覧
新着指標
一覧