はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ビットコイン長期保有者の売却行動に変化 市場の方向性は今も不透明か=アナリスト分析

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

長期保有者に損切りの動き

仮想通貨アナリストらは今週、ビットコイン(BTC)が重要な転換点に差し掛かっているとの見方を示している。長期保有者(LTH)の行動パターンに変化の兆しが見られる中、価格は数日間にわたり狭いレンジで推移しており、市場参加者は今後の方向性を注視している。

オンチェーンデータ分析を専門とするDarkfost氏は13日、長期保有者の降伏の兆候が現れ始めていると指摘した。ビットコインが現在の価格水準(90,000〜92,000ドル帯)で取引されたのは約9カ月前の2025年4月が最後で、それ以降に購入した投資家の多くが含み損を抱えている状態だという。

同氏によると、最近LTH SOPR(長期保有者消費アウトプット利益率)が一時的に1.0を下回り、一部の長期保有者が損切りを選択している。

LTH SOPRは、長期保有者が売却時に利益を出しているか損失を出しているかを測る指標で、1.0を下回ると損切りを意味する。

出典:Darkfost氏のX投稿

また、同氏は、最近30日間平均は1.18とプラス圏だが、年間平均の2.0を大きく下回っていると指摘、さらに悪化すれば短期的には弱気材料になると述べた。

同氏によると、実現利益の減少は売り圧力が弱まっている兆候とも解釈できる。しかし、短期的に強気相場が継続するには、LTH SOPRが安定し、理想的には再び上昇トレンドに転じる必要があるという。

なお、執筆時ビットコインは前夜発表の弱い米インフレデータを受け上昇し、2025年11月以来の高値を記録し一時96,000ドルに到達した。

関連:ビットコインは2050年までに290万ドル到達可能か VanEckが3つのシナリオを分析

方向性巡り不透明感

オンチェーンデータ分析企業Glassnodeも、長期保有者が2025年下半期の高頻度売却から2026年1月の低頻度売却へと移行していると指摘した。

利益確定の量は、浅い弱気局面で観察されるレベルまで冷え込んでいる。こうした状況は不確実性の高まりと関連しており、強気相場の中間的な一時停止期、または深い弱気相場の初期段階で見られる傾向があるという。

一方、機関投資家向け分析を提供するBitcoin Vectorは、ビットコインが大量のオンチェーンおよび取引ボリュームを伴う高圧縮ゾーンで数日間推移していると指摘。価格が狭いレンジに閉じ込められ、大きなエネルギーが蓄積されている状態だという。

同社によると、横ばいレンジからのブレイクアウトを3度目の試みが進行中だ。過去2回の試みは失敗に終わっており、「3度目の正直となるか、それともまたフェイクアウトか」と問いかけている。こうした圧縮された状況は、近いうちに上下いずれかへの大きな価格変動が起こる可能性を示唆している。

ただし、市場では異なる見方も存在する。一部のアナリストは、売却頻度の低下を長期保有者が蓄積フェーズに入った兆候と解釈している。

関連:「クジラはビットコインを買い増していない」=クリプトクアントが見解

オンチェーンデータでは、長期保有者の供給量が増加に転じたとの指摘もあり、現在の価格水準を買い増しの機会と捉える投資家も存在する。長期保有者の行動を巡る解釈は分かれており、市場の方向性には依然として高い不確実性が残っている。

関連:パンテラ専門家の2026年仮想通貨12大予測 DAT企業統合や量子パニックなど

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
16:40
機関投資家がデジタル資産インフラに関心を寄せる背景とXRPの役割|Evernorth CEOインタビュー
EvernorthのCEO・アシーシュ・ビルラ氏が語る、デジタル資産市場の成熟と機関投資家参入の背景、XRPが担う役割、そして既存金融との連携戦略。
15:08
イラン戦争、ペトロダラー体制の弱体化を加速か=ドイツ銀行レポート
ドイツ銀行のストラテジストによる最新レポートが波紋を呼んでいる。今回のイラン紛争が、1974年以来続くペトロダラー体制の根幹を揺るがし、人民元建て石油決済「ペトロ人民元」台頭のきっかけとなり得ると警告している。
14:05
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」、4月27日から東京ビッグサイトで開催 
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」が4月27日〜29日に東京ビッグサイトで開催。出展スタートアップ700社超、商談1万件、参加者6万人を見込む。AI・ロボティクスなど4分野を重点テーマに、国内外のリーダーが登壇する。
13:45
Yコンビネータが初めてステーブルコインで50万ドル投資、ソラナチェーンで決済
スタートアップ育成の世界的リーダー「Y Combinator」が予測市場Totalisに50万ドルをUSDCで投資。ブロックチェーン上で即座に決済され、初の仮想通貨のみによるYC投資となった。スタートアップ資金調達の形態が変わり始めている。
12:55
吉川氏率いるAcross VenturesがSBI HDと戦略提携、160億円規模のマイクロVC基金を立ち上げ
リップル元VPの吉川絵美氏が創業したAcross Venturesが、SBI Holdingsと戦略提携を発表。米国の革新企業と日本企業を繋ぐ160億円規模のファンド・オブ・ファンズを新規立ち上げ。
12:00
「交渉は一切しない」米クラーケン、顧客情報窃盗の犯罪グループへ姿勢表明
仮想通貨取引所クラーケンが、顧客データの一部に不正アクセスした犯罪グループから恐喝を受けていると公表。犯行には内部者が関わっており要求には一切応じないと表明した。
11:30
米FoundryがZcash採掘プール正式ローンチ、3割のハッシュレートを確保
米国のマイニング大手Foundryが13日、Zcash採掘プールを正式ローンチ。複数の機関投資家マイナーが参加し、ネットワークのハッシュレートの約30%を既に確保した。
10:35
オンド、イーサリアム基盤のRWAトークン化の規制免除を米SECに要請
RWAトークン化企業オンドは、米SECに対してノーアクションレターを要求したことを発表。仮想通貨イーサリアムのブロックチェーン基盤のインフラについて規制免除を求めている。
09:55
サークル社CEO、USDC凍結めぐる批判に反論「法律に明記が必要」 業界で賛否
ステーブルコインを提供するサークル社のアレールCEOが、不正資金凍結の対応が不十分との批判に反論した。措置には法的根拠が必要だと主張し、業界内で賛否が分かれている。
09:05
ビットコイン反発、イラン情勢の緊張緩和を受け上昇 原油反落も追い風に|仮想NISHI
仮想通貨ビットコインは13日夜から14日朝にかけて反発した。米国とイランの交渉が合意に至らず、さらに米軍がホルムズ海峡を逆封鎖するとの報道を受けて一時下落したものの、その後はトランプ米大統領とイランのモホセニエジェイ司法府代表の双方から、合意に向けた交渉継続が伝えられたことで、中東情勢を巡る過度な警戒感が後退し相場は持ち直した。
08:40
ブラックロックが米株を格上げ、JPモルガンはV字回復を予測 主要金融機関の見解が一致
JPモルガンなどが現在の金融市場調整を押し目買いの好機と分析した。2022年のスタグフレーションとは異なり強固な利益背景があるとし、V字回復を予測。トム・リー氏も仮想通貨市場が底打ちしたとの見解を示しており、強気転換への自信を表明した。
07:40
仮想通貨ETFなど、先週は1750億円超が純流入
コインシェアーズは、ETFなどの仮想通貨投資商品全体の先週における資金フローは約1,753億円の純流入だったと報告。ビットコインとイーサリアムの投資商品への資金流入が目立った。
07:15
「量子脅威は既に織り込み済み」、米投資銀行バーンスタインがビットコインの50%下落要因を分析
米投資銀行バーンスタインがビットコインの過去最高値からの約50%下落を分析。量子コンピュータ脅威は既に市場に価格化されており、実存的危機ではなく管理可能だと指摘した。
06:31
米SEC、メタマスクなど仮想通貨UI提供業者の「証券登録免除条件」を公表
米証券取引委員会は13日、仮想通貨取引のコード作成を支援するユーザーインターフェース提供業者に対し、ブローカー・ディーラー登録を不要とするスタッフ声明を公表した。
06:05
ビットマイン社、先週257億円相当イーサリアムを買い増し 過去最大の週次購入数に
仮想通貨企業ビットマインが先週最高ペースで71524ETHを追加購入し、総保有量が4,874,858トークンに達した。イーサリアム総供給量の4.04%を占め、総資産は118億ドル規模に拡大。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧