ビットコイン、第1四半期は2018年以来の下落率　ショートETF残高急増も底打ちの兆候か

地政学リスクとETF流出で6カ月累計41%安

ビットコイン（BTC）の2026年第1四半期（1〜3月）の騰落率はマイナス23.8%となり、年初のパフォーマンスとしては2018年以来で最大の下落率を記録した。中東情勢の緊迫化に伴う地政学リスクやマクロ経済の不透明感が、仮想通貨市場全体のセンチメントを継続的に圧迫していた。

ヤフーファイナンスのデータによれば、ビットコイン価格は1月1日の8万7,508ドルから3月末には6万6,619ドルまで下落した。2025年第4四半期の23%安から続く下落基調により、過去6カ月間の騰落率はマイナス41.6%に達している。

直近の下落の主要因として、米国のビットコイン現物ETFにおける資金流出の加速と、粘着的なインフレを背景とした米連邦準備制度理事会（FRB）の慎重姿勢が挙げられる。SoSoValueの統計では、第1四半期の現物ETFは純流出を記録しており、マクロ環境の変化が投資家のリスクオフ姿勢を強めた格好だ。

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リサーチ企業K33リサーチは、市場が「攻撃的な警戒感」を強めており、ショート（空売り）型ETFのエクスポージャーが9,012BTCと史上2番目の高水準に達したと報告した。ベトレ・ルンデ調査責任者は、この数日間でショート残高が22%増加したことは、投資家による防衛的なポジション構築が加速したことを示唆していると指摘する。

一方で、ルンデ氏は資金調達率（ファンディングレート）が32日連続でマイナス圏に留まっている現状を、弱気ポジションが過密化した底打ち圏に特有の状況であると分析した。過去のデータでは、こうした市場の総弱気状態は相場反転のシグナルとなるケースが多く、売られすぎの限界点に近い可能性が高いと見られる。

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また、プレスト・リサーチのアナリストは、足元の価格変動はファンダメンタルズの崩壊ではなく、景気循環的な調整の範囲内であるとの見解を示した。機関投資家の参入トレンドやアダプションの進展に構造的な変化は見られず、長期保有者の確信は依然として維持されていると説明する。

相場の反転にはイラン・海峡情勢の沈静化や現物ETFへの資金流入再開、さらには米国の仮想通貨規制（クラリティー法案）の明確化が必要不可欠となる。トランプ米大統領は今週月曜日米国とイランの紛争が数週間以内に終結する可能性に言及したが、地政学リスクが大幅に緩和されるかどうかが第2四半期の焦点となっている。

なお、イースター休暇（今週後半〜来週月曜日）を控えた市場では流動性とボラティリティの低下が予想されており、K33リサーチによれば2019年以降のイースター期間の取引高は年間平均を下回る傾向にある。祝日に伴う世界的な市場休場が重なることで、短期的には方向感に欠ける展開が続く見通しだという。

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