はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

仮想通貨ネオ(NEO)は実物資産によるスマート・エコノミーを構築できるか

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

NEOの掲げるスマート・エコノミー
2017年6月にリブランディングを行ったNEOは、車や住宅を始めとする全ての「実物資産」を正確に追跡し、その取引の透明性や利便性を向上させるスマート・エコノミーの実現を目標に掲げています。
似たようなコンセプトも
このスマート・エコノミーと同様の目標を掲げる仮想通貨は10種類以上あり、現時点では大きく代わり映えしないのも事実です。

仮想通貨業界には、多種多様な仮想通貨が存在しており、特に注目されている仮想通貨の1つが「NEO」です。

このアルトコインは中国市場に焦点を当てており、画期的なアプローチを取っていることでも知られています。

ただし、NEOの開発者たちが掲げる「スマート・エコノミー」の実現は、そう簡単なことではありません。

NEOの軌跡

みなさんは、2014年に設立された「AntShares(アントシェアーズ)」という仮想通貨プロジェクトの新名称が「NEO(ネオ)」であるということをご存知だと思います。

開発チームは代わっていませんが、2017年6月にリブランディングを行ったことで、通貨の価値を飛躍的に上昇させることに成功しました。

リブランディングとは

すでに構築されたブランドを「新ブランド」として再定義すること。

DarkCoin→DASHの事例など、通貨名やブランドロゴなどのイメージを刷新することで、価格高騰に繋がることも。

▶️CoinPost:仮想通貨用語集

NEOの掲げる目標として、ブロックチェーン技術と仮想通貨の分散型ネットワークを使用した「スマート・エコノミー(スマートな経済)」を挙げており、非デジタル資産の所有権を透明化させたいと考えています。

経済インフラの構築を目指すことは、賞賛に値する目標ですが、これを実現させるのは容易ではありません。

なぜなら、すべての資産に対して改ざん不可能な追跡を行わなければならないからです。

膨大な書類をはじめ、住宅、車、エアコンなどの非金融資産までがそこに含まれることになり、実物資産がいかに大量に存在し、正確に追跡するには想像を絶する規模のインフラが必要な事が理解できます。

しかし、デジタル的なアプローチによって、利便性や透明性を向上させ、取引や譲渡を行うことができるようになると考えられています。

NEOが、Ethereumを手本にしていることに疑う余地はありません。

NEOのエコシステムは、イーサリアムと同様に「スマートコントラクト」を使用していますが、この技術がスマート・エコノミーに適しているかどうかは、現時点では定かではありません。

頭角を現すということ

NEOに関連するプロジェクトは魅力的に聞こえますが、必ずしも特別なアプローチというわけではありません。

現時点で10種類以上の仮想通貨が、同様の目標に向けて日々邁進しています。

NEOのファンダメンタルズは差別化されているように見受けられますが、プロジェクトが進展していくことでしか差別化された部分を認識することはできません。

よって、現時点で一般人にとって「NEOとイーサリアムの違い」を説明するのは困難です。

未だ解決すべき問題は山積みですが、不必要に焦る必要もありません。

仮想通貨界において、明確なビジョンを掲げるだけでは十分とは言えません。

目的のプロジェクトを構築するためには、強力なインフラ、多大な労力、長い歳月を要するものです。

NEOは、確かに興味深い方向へと向かっていますが、成功のチャンスがあるか否かは、時が経つと共に判明することになるでしょう。

この技術が実際に人々の生活に根付くまでは、魅力を前面に押し出すことはできないかも知れません。

NEOは、3月だけで-58%もの値下がりを記録しており、数ある仮想通貨の中でも特に狼狽売りの影響を受けていると言えます。

Will NEO Succeed in Building a Smart Economy for Real-World Assets?

Mar 29, 2018 by JP BUNTINX

参考記事はこちらから
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/15 水曜日
08:05
ビットコイン100万ドル到達は通過点か、ビットワイズが分析
ビットワイズは、地政学的な不確実性がある中で仮想通貨ビットコインの価値が高まる可能性があると指摘。1BTC=100万ドル到達が通過点になりうるとも述べている。
07:50
米財務省、AIモデル「Mythos(ミトス)」へのアクセスを要求 金融システムの防御強化目論む
米財務省のコーコスCIOが「Mythos」へのアクセスを要求。国防総省が同社をサプライチェーン上のリスクと指定しているものの、財務省は金融システムの脆弱性特定に向けた導入を優先しており、ウォール街の大手銀行とともにサイバー防御体制の構築を進めている。
07:15
イーサリアム財団、高額な監査費用を補助へ、開発者の参入障壁を低減
イーサリアム財団が4月15日、開発者向けセキュリティ監査補助プログラムを発表。100万ドルの予算で最大30%の監査費用をカバー。毎月コホート選抜、CROPs価値観重視のプロジェクトが対象に。
06:50
アップルのApp Storeに偽のレジャーアプリ、950万ドルの盗難被害が発生
アップルのApp Storeに掲載された偽の「Ledger Live」アプリにより、約950万ドルの仮想通貨が盗難被害。ZachXBTによる調査で、50人以上の被害者や大規模なマネーロンダリングの実態が判明。
06:15
米FRB議長候補ウォーシュ氏、ポリマーケットやスペースX含む数十社に投資 倫理協定で一部売却予定
FRB議長候補のケビン・ウォーシュが4月14日に財務公開。ポリマーケットなど含む20超の仮想通貨関連企業に投資、総資産1.3億ドル以上を保有。15日の指名公聴会を控える。
05:55
楽天ペイ、XRPやドージコインなど5銘柄の決済利用に対応 4400万人経済圏へリーチ
楽天グループが楽天ペイにおいて、XRPやドージコインなど5銘柄の仮想通貨決済を解禁。4400万人のユーザーが、ポイント交換や現物取引を通じて国内500万カ所の加盟店で実利用が可能となり、巨大なロイヤリティ経済圏の資金流入が加速する。
05:35
ゴールドマン・サックスが「ビットコインインカムETF」を申請、オプション戦略で収益化狙う
金融大手ゴールドマン・サックスが「ビットコイン・プレミアムインカムETF」の申請をSECに提出。ビットコイン現物ETFに投資し、コールオプション売却で収入を得る戦略を採用。
05:00
ステーブルコイン最大手テザー、AIエージェント対応の独自ウォレット「tether.wallet」を一般公開
テザーが独自ウォレット「tether.wallet」を発表。USDTやビットコインを簡潔に管理でき、5億7000万人のユーザーへの金融インフラを直接提供する狙いだ。
04/14 火曜日
16:40
機関投資家がデジタル資産インフラに関心を寄せる背景とXRPの役割|Evernorth CEOインタビュー
EvernorthのCEO・アシーシュ・ビルラ氏が語る、デジタル資産市場の成熟と機関投資家参入の背景、XRPが担う役割、そして既存金融との連携戦略。
15:08
イラン戦争、ペトロダラー体制の弱体化を加速か=ドイツ銀行レポート
ドイツ銀行のストラテジストによる最新レポートが波紋を呼んでいる。今回のイラン紛争が、1974年以来続くペトロダラー体制の根幹を揺るがし、人民元建て石油決済「ペトロ人民元」台頭のきっかけとなり得ると警告している。
14:05
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」、4月27日から東京ビッグサイトで開催 
東京都主催「SusHi Tech Tokyo 2026」が4月27日〜29日に東京ビッグサイトで開催。出展スタートアップ700社超、商談1万件、参加者6万人を見込む。AI・ロボティクスなど4分野を重点テーマに、国内外のリーダーが登壇する。
13:45
Yコンビネータが初めてステーブルコインで50万ドル投資、ソラナチェーンで決済
スタートアップ育成の世界的リーダー「Y Combinator」が予測市場Totalisに50万ドルをUSDCで投資。ブロックチェーン上で即座に決済され、初の仮想通貨のみによるYC投資となった。スタートアップ資金調達の形態が変わり始めている。
12:55
吉川氏率いるAcross VenturesがSBI HDと戦略提携、160億円規模のマイクロVC基金を立ち上げ
リップル元VPの吉川絵美氏が創業したAcross Venturesが、SBI Holdingsと戦略提携を発表。米国の革新企業と日本企業を繋ぐ160億円規模のファンド・オブ・ファンズを新規立ち上げ。
12:00
「交渉は一切しない」米クラーケン、顧客情報窃盗の犯罪グループへ姿勢表明
仮想通貨取引所クラーケンが、顧客データの一部に不正アクセスした犯罪グループから恐喝を受けていると公表。犯行には内部者が関わっており要求には一切応じないと表明した。
11:30
米FoundryがZcash採掘プール正式ローンチ、3割のハッシュレートを確保
米国のマイニング大手Foundryが13日、Zcash採掘プールを正式ローンチ。複数の機関投資家マイナーが参加し、ネットワークのハッシュレートの約30%を既に確保した。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧