はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

分散型GPU・AIのRender Network フレーム数とRNDR使用量が前年比倍増

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

分散型GPU、AIシステムへの期待

人工知能(AI)関連プロトコルである暗号資産(仮想通貨)レンダー(RNDR、及びRENDER)が、その週間上昇率を25.4%まで伸ばした。CoinMarketCapによると、過去24時間で8%の急上昇を見せ、4.67ドル(658円)を記録している。

RNDR価格(日本円建て)出典:CoinMarketCap

レンダーは分散型GPUレンダリングネットワークを通じて、AI市場において特異な位置を占めている。その核となる価値提案は、GPUコンピューティングの力を必要とするアーティストやスタジオを、GPUリソースを提供する意欲のあるマイニングパートナーと結びつけることにある。

Renderは、分散型データ共有プラットフォームの枠組みの中でも、AI革新を民主化するという特異なアプローチを取っている。2022年11月2日には、Render NetworkがPolygonエコシステムからSolanaエコシステムへの正式な移行を発表した。

RenderはWeb3の領域において、分散型物理インフラストラクチャネットワーク(DePIN)としての地位を確立し、レンダリングやAIなどの分野にハードウェアインフラストラクチャを提供する。その点で、Renderは一部で「Web3世界のNVIDIA」との呼び声も高い。

Renderの価格は史上最高値(ATH)の8.76ドルから47%下落しているが、AIと暗号技術の交差点に対する需要が高まっているため、RNDRがそのATHを再び試す可能性が期待されている。

関連:仮想通貨とAI(人工知能)の有益な交差点とは? ブテリン氏が4つの事例を解説

イーサリアムの共同創設者ヴィタリック・ブテリンは、AIシステムによって生成される大量のデータが、ブロックチェーンが提供する強力なストレージ技術を必要とするため、AIと暗号は共存可能であると語ったところだ。

出典:2023 Render Network Metrics Recap + Q4

2023年の第4四半期は、Renderネットワークの活動において著しい年間成長を示した。2023年第4四半期にレンダリングされたフレーム数は、前年の同四半期と比較して、2022年第4四半期の2,083,781フレームから2023年第4四半期には3,026,317フレームへと、150%増加したという。

このフレーム数の増加は、RNDRトークンの使用量にも明確に反映されている。2022年第4四半期に498,733RNDR [ETH]が使用されたのに対し、2023年第4四半期にはおよそ2倍に増えて、1,074,045RNDRが使用されたという。

関連:コインベース、人工知能・GPU関連銘柄「Render」を新規上場候補に 価格は前日比+8.8%

OTOY社はApple関連プロダクトもリリース

親会社であるOTOY(米国の大手クラウドレンダリング会社)は、Appleとの提携が噂されており、Appleの公式プロモーションビデオではRender Networkのロゴが何度も登場している。Octane Xは、MacおよびiPad上のM1、M2、最新のM3高性能チップに対応しており、将来的にはRenderがAppleソフトウェアの組み込みレンダリングコンポーネントになるのではないかとの憶測も飛び交う状況だ。

Solanaへの移行に伴い、ユーザーは期間限定で現在のRNDRトークンを無料でRENDERに転送し、アップグレードできる。レンダーネットワーク上で実行されるすべてのジョブ(3DおよびAIを含む)は新たなトークン「RENDER」で支払われる。また、新しいバーン・アンド・ミント均衡(BME)トークン経済モデルの導入も予定される。長期的な需要と供給の均衡が達成され、さらにはRENDER供給量が減少する「デフレモデル」にシフトする可能性がある。

関連:GPUリソースを効率活用するRender Network、仮想通貨レンダートークン(RNDR)とは?

Top 5 上昇・下降銘柄(前週比、時価総額100位以内)

Flare (+29.04%) Jupiter (-64.28%)*
Pendle (+26.45%) FTX Token (-34.56%)
Chainlink (+23.72%) Manta Network (-19.50%)
Pyth Network (+20.04%) SATS (-12.89%)
Render (+18.27%) Bonk (-11.47%)
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/19 日曜日
09:30
今週の主要仮想通貨材料まとめ、小口ETH保有者の売り加速やXRPのETFに過去2番目の資金流入など
前週比で振り返る仮想通貨市場の最新動向。ビットコインやイーサリアム、XRP、ソラナといった主要銘柄の騰落率や注目材料を一挙紹介。市場トレンドと関連ニュースを詳しく解説する。
09:25
週刊仮想通貨ニュース|ビットコインの100万ドル超えの可能性分析や量子リスク対応計画に高い関心
今週は、ビットワイズによる仮想通貨ビットコインの価値分析、量子脆弱なビットコインへの対応計画、ティム・ドレイパーによるビットコインの価格予測に関する記事が関心を集めた。
04/18 土曜日
14:20
サークルが「USDCブリッジ」を発表、ソラナへのクロスチェーン転送を自動化
ドルステーブルコイン発行の米サークルが、USDCの公式ブリッジ機能を公開。提供開始された「USDC Bridge」とソラナ向け転送サービスにより、500ミリ秒以内の高速決済やナノペイメントが可能となった。
13:50
仮想通貨XRP、ソラナで『wXRP』として利用可能に
仮想通貨XRP保有者がソラナのDeFiエコシステムにアクセス可能に。Hex TrustとLayerZeroを通じたwXRP(ラップドXRP)が18日にソラナで稼働開始。売却せずにDeFi運用を実現。
13:10
米ビッグス下院議員、3月にビットコイン現物ETFに最大4000万円投資
米国のシェリ・ビッグス下院議員がブラックロックのビットコイン現物ETF「IBIT」に最大25万ドルを投資したことを開示した。共和党を中心に議員による購入が報告されている。
11:10
米シタデル、予測市場への参入を検討 地政学リスクのヘッジ手段として注目
米シタデル・セクリティーズの社長が、急速に拡大する予測市場への流動性提供の可能性を表明。地政学イベントのヘッジ需要を受け、2026年の市場規模は2400億ドルに達する見通し。
10:15
東京都、円建てステーブルコインで事業者支援開始 国際金融都市として競争力高める
東京都が円建てステーブルコイン普及に向け事業者支援を開始する。小池百合子知事は、国際金融都市戦略で重要になると位置づけている。
10:00
ビットコイン急伸、ホルムズ海峡開放と原油急落で内部環境に強気サイン|仮想NISHI
仮想通貨ビットコインは、17日夜から18日朝にかけて上昇した。背景には、中東情勢を巡る緊張緩和期待の高まりがある。米原油先物市場ではWTI期近が一時70ドル台まで大きく下落した。
08:50
ジパングコインをマルチチェーン展開へ、OP採用でソラナ拡大も予定
三井物産デジタルコモディティーズは、貴金属価格連動の仮想通貨ジパングコインシリーズのパブリックブロックチェーン展開を開始する。イーサリアムL2のOPメインネットを採用し、ソラナへの拡大も予定する。
08:20
ホルムズ海峡再開放で仮想通貨DAT銘柄が大幅上昇、ビットコインは一時78000ドル超
17日夜イランによるホルムズ海峡の再開放発表を受け、地政学リスク後退によるリスクオンが加速。ビットコインの価格上昇に伴いABTCが21%上昇するなど、ビットコインを財務資産に持つ仮想通貨DAT企業の株価が大幅に上昇した。
06:55
イーサリアム、第1四半期取引2億件 3年ぶりに回復し過去最高に
イーサリアムが2026年第1四半期に過去最高の2億40万通のトランザクションを処理。底値だった2023年の9000万件から3年で2倍以上に回復。現在のETH価格は2430ドル、過去1ヶ月で11%上昇。
06:20
米上院議員がバイナンスの制裁遵守状況を追及、監視官の機能不全を懸念
ブルーメンソール米上院議員が、バイナンスのイラン関連17億ドル制裁回避疑惑を受け、DOJと財務省に外部監視官の活動状況に関する文書と回答を要求。2023年の司法取引における同社のコンプライアンス遵守の実態を追及している。
05:55
Xの株式・仮想通貨キャッシュタグ機能、開始から3日で10億ドルの取引高を創出
イーロン・マスク氏のXが15日に米国・カナダのiPhoneユーザー向けに「Cashtags」をローンチ。株式・仮想通貨のリアルタイム価格がタイムライン上で確認でき、3日間で推定10億ドルの取引高を記録。
05:35
ストラテジー、優先株STRCの配当支払い頻度を月1回から2回に変更提案 流動性向上狙い
ビットコイン保有大手ストラテジー社が優先株STRCの配当を月2回支払いに変更する提案を発表。年間利回りは11.5%維持したまま、配当落ち日での値動きを緩和し流動性向上を狙う。6月8日の株主総会で採決予定。
05:00
米政府、1億円相当ビットコインをコインベースに移管 返還手続きか
米政府が2016年Bitfinexハック関連の1億円分ビットコインをコインベース・プライムに移管。売却ではなく裁判手続きによる返却が必要なため、戦略的備蓄方針と整合。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧