*本レポートは、X-Bankクリプトアナリストである仮想NISHI（@Nishi8maru）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
仮想通貨マーケットレポート（6/24 AM9時）
仮想通貨ビットコイン（BTC）は、日本時間6月23日から24日にかけて、イランがカタールの米軍基地への報復攻撃を行ったとの報道を受け、一時10万ドルを下回った。しかしその後、トランプ大統領がイスラエルとイランの停戦合意を示唆したことで、ビットコインは急反発し、イスラエル・イラン紛争開始時の価格帯まで回復した。加えて、テキサス州で暗号資産に有利となる法案が成立したことも、暗号資産市場全体の追い風となった。
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6月23〜24日相場状況
デリバティブ市場ではビットコインのアクティブOIが減少しており（下画像赤枠）、さらにファンディングレートは依然としてショートポジションが多い状況であることから（下画像青枠）、ショートカバー（売りの買戻し）によるさらなる上昇余地が残されている状況と言える。
また、先物価格が現物価格を下回るバックワーデーション（下画像赤枠）が継続しており、ビットコイン現物への需要超過が続いていることが確認できる。
成行注文の売買動向を分析すると、直近ではデリバティブ市場よりも現物市場において買いが優勢であり（下画像赤枠）、現物市場主導の上昇局面であることが読み取れる。
現状分析（6/24日 AM9時）
今回、イスラエル・イラン紛争の最中にあっても、ビットコインは一時的な下落後、すぐに反発した。このことから、ビットコインが地政学リスクに対して一定の耐性を有していることが改めて示されたと考えられる。
さらに、デリバティブ市場の状況を踏まえると、依然として上昇余地が残されている状況にある。
今週は影響の大きい経済指標の発表が少ないことから、相場は地政学リスク、特に米国・イスラエル・イランの情勢次第で再び大きく動く可能性がある。引き続き、これら各国の動向に注意を払う必要がある。
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