ソラナ財団、エコシステム全体のセキュリティ強化策を発表　STRIDEとSIRNを始動

この記事のポイント

TVL1,000万ドル超のDeFiに24時間監視を提供
評価・監視・即応の体制を一本化

24時間監視体制と専門対応ネットワークを整備

ソラナ財団（Solana Foundation）は6日、ソラナ（SOL）エコシステム全体のセキュリティを強化する新たな取り組みとして、「STRIDE」および「SIRN」の2プログラムを正式に発表した。いずれもセキュリティ企業アシメトリック・リサーチ（Asymmetric Research）が主導し、財団の資金援助のもとで運営される。

STRIDEは「Solana Trust, Resilience and Infrastructure for DeFi Enterprises」の略称で、ソラナ上のDeFiプロトコルを対象とした包括的なセキュリティ評価プログラムだ。

8つのセキュリティ基準に基づき、エコシステム内プロトコルを独立評価し、その結果を公開する。TVL（預かり資産総額）が1,000万ドル以上のプロトコルでSTRIDEの評価を通過したものには、24時間体制の脅威監視が提供される。

さらにTVL1億ドル超のプロトコルに対しては、スマートコントラクトの全実行経路を数学的に検証する「フォーマル検証」も財団が資金負担する。

SIRNは「Solana Incident Response Network」の略で、セキュリティインシデントが実際に発生した際の即応を担うネットワーク組織だ。

アシメトリック・リサーチのほか、オッタ―セク（OtterSec）、ネオダイム（Neodyme）、スクワッズ（Squads）、ゼロシャドウ（ZeroShadow）が創設参加企業として名を連ねる。メンバー間で脅威情報を共有し、インシデント対応を連携して行う体制を整える。

両プログラムに加え、財団はすでにハイパーネイティブ（Hypernative）やレンジ・セキュリティ（Range Security）、ネオダイムによるリバーガード（Riverguard）など複数のセキュリティツールを無償で提供している。財団はこれらのリソースがプロトコル自身のセキュリティ責任を代替するものではなく、あくまで補完するものだと強調している。

ソラナのDeFiエコシステムはTVLや取引量が拡大する一方、ハッカーによる攻撃手法も高度化しており、業界全体でのセキュリティ強化が急務となっている。