はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

リップルに重なる好材料3選:カンファレンスに元米大統領登壇、取引所上場など

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

朗報、続々と

リップルについての朗報が立て続けに発表されている。

●リップルのカンファレンスに元米国大統領ビル・クリントン氏がスピーカーとして登壇

●伝説的歌手マドンナ氏が、Facebookとリップル社と提携し、1ヶ月間に渡ってマラウイ共和国の子供たちのために寄付金を募るプロジェクトを行う

●XRPがカナダの取引所Coinsquareに上場発表

朗報、続々と

現在、リップルに関する注目情報が続々と発表されています。

リップルのカンファレンスSwellに元米国大統領ビル・クリントン氏がスピーカーとして登壇することや、伝説的歌手マドンナ氏が、Facebookおよびリップル社と提携し、1ヶ月間に渡ってアフリカの「マラウイ共和国」の子供たちのために寄付金を募るプロジェクトを行うことを発表したこと、それに加え、カナダの取引所Coinsquareに上場することが発表されました。

リップル大型カンファレンスに元米国大統領ビルクリントン氏登壇

年に1度開かれるリップルのカンファンレンス、Swellで、アメリカ合衆国第42代大統領ビル・クリントン氏がスピーカーとして登壇することが発表されました。

リップルの公式サイトでは「インターネットの極度の成長と普及を迎え、革新的技術と規制の衝突が起きるなか、当時のビル・クリントン大統領は先導役を務め、現在の礎を築いた」と紹介されています。

さらに、同サイトで、ビルクリントン氏はデジタル・デバイドに橋をかけるプログラムを構築し、新しいテクノロジー、その恩恵を享受できない世界中のコミュニティに届けたと賞賛されています。

デジタルデバイドとは

デジタルデバイドとは、コンピューターやインターネットなどの情報技術を利用出来る人と、出来ない人の間に生まれる、社会的地位、貧富、機会の格差のこと。

▶️CoinPost:仮想通貨用語集

ビル・クリントン大統領時代とバラク・オバマ大統領時代の米国国家経済会議のディレクター及びアドバイザーを務めたGene Sperling氏がビル・クリントン氏の質疑応答の司会を務めるようです。

その他にも、政界、決済分野、テクノロジー分野の世界的リーダーを招待しているようです。

今年のSwellはリップルの出身地でもある米国カリフォルニア州サンフランシスコで10月1日から2日にかけて開催されます。

ripple公式サイトには、以下のように記述されています。

「1990年のインターネットの普及と似て、私たちは難局に直面している。

確かに、仮想通貨やブロックチェーン技術によって、情報が交換されるのと同じ速度で価値を交換する方法が生まれており、ファイナンシャル・インクルージョン(金融包摂)や経済的機会を創出している。

しかし、新たな技術には懸念が付きまとうもので、イノベーションを殺すことなく顧客をリスクから守る政策が求められている。」

今年のSwellでは、

  • ・ブロックチェーンテクノロジーを活用する金融サービス企業
  • ・送金、e-コマースなどの新しい市場機会
  • ・ヨーロッパ、アジア、中東の異なる仮想通貨規制のフレームワーク

などが話題に取り上げられる予定です。

また、フラッシュトーク(短時間のプレゼンテーションやディスカッション)の時間も設けられており、

  • ・リップルユーザーが、数百万人の顧客のための国際間の決済モバイルアプリを、ブロックチェーン技術で開発するために必要なことを共有
  • ・アメリカン・エキスプレスが、オープンフォーラムプラットフォームで、中小企業の決済を改善するためにブロックチェーンを活用した第一人者として、今まで得た知識を共有
  • ・リップルユーザーが、日本に出稼ぎに来るタイの働き手のための、顧客送金サービスを改善する方法について議論
  • ・BeeTechとInstaReMが、競合他社よりも速くて安いブラジルーヨーロッパ間の決済について、彼らの経験を語る

などが予定されています。

マドンナが運営する非営利団体とリップル社が提携

アメリカの伝説的歌手で「ポップスの女王」とも呼ばれたマドンナ氏が、自身の誕生日(8月16日)を記念して、7月30日に、Facebookおよびリップル社と提携し、1ヶ月間に渡ってアフリカの「マラウイ共和国」の子供たちのために寄付金を募るプロジェクトを行うことを発表しました。

そのプロジェクトは、7月30日から8月31日にかけて行われ、集められた寄付金は、マドンナ氏と「アイスエイジ」などを手掛けたアメリカの脚本家Michael Berg氏によって、2006年に設立された非営利団体「Raising Malawi」基金を通して、アフリカのマラウイ共和国の支援に当てられます。

8月1日時点で、わずか2日間で537人の支援者から、26,476ドル(約296万円)が寄付されており、すでに当初の目標額である60,000ドル(約670万円)の半分近くの額に達しています。

リップル社は、発展途上国の銀行口座を所有していない貧困層でも決済を可能にするプラットフォーム提供を行うため、ビル・ゲイツ財団との提携も過去に発表しています。

同社は、今回のマドンナ氏の非営利団体との提携も含め、世界的に有名な人々と着々と提携し、世界的経済格差という問題の解決に取り組んでいることから、今後の動向も注目されています。

恵まれない子供たちを救う:有名歌手マドンナが運営する非営利団体とリップル社が提携
マドンナ氏がアフリカ・マラウイ共和国の子供たちを支援する新プロジェクトを発足。Ripple社との提携も明らかにされ、寄付金は「Raising Malawi基金」が運営する児童養護施設「Home of Hope」に直接献金される。

カナダ取引所Coinsquareに上場

XRPは、カナダの取引所Coinsquareに上場決定しました。

今年の1月に、CoinsquareのCEOはXRPの上場を匂わせる発言をしており、話題になっていました。

待ち望んでいたユーザーも多くいたようです。

CoinPostの関連記事

リップル社が銀行と連携する真の理由|「人々は銀行を介さない直接送金に快適さを感じない」
リップル社のCraddock氏による回答。Q. なぜ銀行と連携するのか?A. 仮想通貨へのシフトの中でも、人々は銀行を介さない直接送金に快適さを感じておらず、結局銀行を利用するのが現実だ。Q. リップルの強みは?A. イーサリアムがあらゆるユースケースに対応している一方で、リップル社は金融分野に集中している。
リップル新CTOが語る、ブロックチェーン関連技術に対する銀行の焦燥感とRipple社の活路
米Ripple社のDavid Schwartz新CTOは、銀行が国際送金の中継銀行や高利益の業務を奪うノンバンク系決済企業に圧されつつある現状を指摘。 仮想通貨やブロックチェーンなど技術的優位性に活路があるとした。
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/30 木曜日
05:00
チェコ中銀総裁、ビットコイン1%保有の有用性を分析 準備金多様化を主張
チェコ国立銀行のアレシュ・ミフル総裁がビットコイン2026で講演し、準備金の1%をBTCに充当するとリターンが向上しリスクはほぼ不変との内部分析を公表した。同行は2025年11月からBTC試験ポートフォリオを運用中だ。
04/29 水曜日
14:30
ライトコインのゼロデイ脆弱性に攻撃、NEAR Intentsで9600万円相当がリスクに
仮想通貨ライトコインのゼロデイ脆弱性が攻撃された。チェーン再編が行われたが、NEAR Intentsで約60万ドルが損失の可能性にさらされている。開発者が詳細を解説した。
10:05
今年最大級のDeFiハッキング事件と業界の動き|仮想NISHI
ケルプDAOハッキング発生から10日間、アービトラムによる資金凍結、3億ドル超の業界横断支援、rsETH保有者への損失転嫁なしという方針が示された。DeFiが「失敗後の対応力」まで問われる段階に入ったと仮想NISHIが分析。
09:40
ビットコイン現物ETFから420億円流出、FOMC前に9日連続の資金流入が途絶える
米国のビットコイン現物ETFが27日に約420億円の純流出を記録した。9日間続いた流入が途絶え、FOMC・インフレ・地政学リスクを前に投資家心理が慎重化していることを示す。
04/28 火曜日
20:01
アント系エンジニア開発のRWA特化チェーン「Pharos」、Pacific Oceanメインネットで正式ローンチ
アント・グループ出身のエンジニアチームが開発したブロックチェーン「ファロス(Pharos)」は28日、実物資産(RWA)の流通・決済に特化したレイヤー1ネットワーク「パシフィックオーシャンメインネット」と独自トークン「PROS」のローンチを発表した。
17:00
カルダノ財団CEO、ブロックチェーンは「信頼のインフラ」5層構造を提唱|TEAMZ SUMMIT 2026
カルダノ財団CEOのフレデリック・グレガード氏がTEAMZ SUMMIT 2026に登壇。ブロックチェーンを「信頼のインフラ」と位置づけ、5層構造のフレームワークと日本市場で重視される「ファイナリティ」の重要性を語った。
16:04
リップル幹部が語るXRPLの展望 レポ市場からAIエージェントまで|TEAMZ SUMMIT 2026
TEAMZ SUMMIT 2026併催のXRP Tokyo 2026で、RippleX SVPのMarkus Infanger氏が登壇。日本の規制環境への評価、レポ市場への応用、RLUSD、AIエージェント経済の決済インフラとしてのXRPLの展望を語った。
14:30
EU、ロシア関連仮想通貨取引の全面禁止 デジタルルーブルも制裁対象に
EUはロシアへの第20次制裁パッケージを採択し、ロシア系仮想通貨サービスへの全面禁止とデジタルルーブル・RUBxの制裁指定を実施する。第三国VASPや制裁回避インフラも標的とされている。
14:05
金融庁、JPYCを「資金移動業」と明示 公式資料でも初言及
金融庁の岸本調整官が「JPYCは資金移動業」と公式に言及した。PayPayなど○○ペイと同じ「資金の移動」として整理される仕組みを、金融庁資料をもとに解説する。
14:01
金融庁ら4省庁、仮想通貨を使った不動産取引に犯罪悪用防止の対応を要請
金融庁・国土交通省・警察庁・財務省の4省庁が2026年4月28日、仮想通貨を用いた不動産取引に関するマネロン対策強化を不動産・仮想通貨業界団体に要請した。
13:00
ビットコインの新たなフォーク「eCash」ローンチへ サトシの資産割り当てめぐり批判も
ビットコイン開発者シュトルク氏が、ビットコインフォーク「eCash」を立ち上げる計画を発表。サトシ・ナカモトに属するトークンを投資家に配分する計画が議論を呼んでいる。
12:28
ウエスタンユニオン、ステーブルコインUSDPTを5月にローンチへ
ウエスタン・ユニオンは、ステーブルコインUSDPTを5月にローンチする計画。USDPTは、仮想通貨ソラナのブロックチェーンを基盤にして2026年前半に発行される計画が昨年に明らかになっていた。
10:49
ビットコイン準備金で「重大発表」予告、トランプ政権の仮想通貨顧問
米トランプ政権の仮想通貨顧問ウィット氏が、ビットコイン準備金について重大発表を行う予定だと話した。ベギッチ議員も大統領令法制化の法案を提出する方針を示している。
10:26
米企業3社が相次いで仮想通貨を追加購入、ストラテジー社は先週3273BTCを取得
ストラテジーが4月20〜26日にBTC 3,273(約405億円)、ストライブが4月24日までにBTC 789(約98億円)を追加購入。ビットマインは4月24日累計保有量が約508万ETHに。機関投資家による4月下旬の相次ぐ購入をまとめて解説。
09:09
仮想通貨ETFなど、先週は約1910億円が純流入
コインシェアーズは、ETFなどの仮想通貨投資商品全体の先週における資金フローは約1,913億円の純流入だったと報告。ビットコインやイーサリアムなど幅広い銘柄の投資商品に資金が流入した。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
重要指標
一覧
新着指標
一覧