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佐薙毅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
佐薙 毅
生誕 1901年8月8日
日本の旗 日本 愛媛県新居浜市(現)
死没 (1990-03-14) 1990年3月14日(88歳没)
日本の旗 日本 東京都多摩市
所属組織 大日本帝国海軍
航空自衛隊
軍歴 1922 - 1945(帝国海軍)
1954 - 1959(空自)
最終階級 海軍大佐(帝国海軍)
航空幕僚長たる空将(空自)
除隊後 水交会会長
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佐薙 毅(さなぎ さだむ、1901年明治34年)8月8日 - 1990年平成2年)3月14日)は、日本海軍軍人及び航空自衛官、第2代航空幕僚長海兵50期・海大32期。帝国海軍での最終階級は海軍大佐。自衛隊での最終階級は航空幕僚長たる空将

経歴

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現在の愛媛県新居浜市で出生。父は教員・佐薙喜志太。1919年大正8年)3月、東京高等師範学校附属中学校(現・筑波大学附属中学校・高等学校)卒業。1922年(大正11年)6月、海軍兵学校卒業(50期。卒業席次は19位[1])。

1923年(大正12年)9月、海軍少尉に任官。1925年(大正14年)12月、海軍中尉1926年(大正15年)3月、第4期偵察学生。1927年昭和2年)12月、海軍大尉1928年(昭和3年)4月、霞ヶ浦海軍航空隊教官。12月、アメリカ大使館付武官補佐官1931年(昭和6年)5月、霞ヶ浦海軍航空隊教官。12月、重巡洋艦妙高」乗組[注釈 1]

1932年(昭和7年)12月、海軍大学校甲種第32期入校。1933年(昭和8年)11月、海軍少佐1934年(昭和9年)7月、海軍大学校甲種第32期卒業。11月、水上機母艦神威」飛行長。1935年(昭和10年)6月、海軍航空本部総務部員。1936年(昭和11年)9月、第十一航空隊付。12月、海軍省人事局付。1937年(昭和12年)12月、人事局第1課局員。1938年(昭和13年)11月、海軍中佐。12月、第5艦隊参謀1939年(昭和14年)12月、連合艦隊参謀。

1940年(昭和15年)11月、軍令部第1部第1課部員。1941年12月、太平洋戦争が始まる。1942年(昭和17年)6月、軍令部第1部第1課作戦班長。1943年(昭和18年)5月、海軍大佐。11月、南東方面艦隊参謀 兼 第十一航空艦隊参謀[2]

1945年8月、終戦。1947年(昭和22年)7月、復員1948年(昭和23年)1月、公職追放[4]。追放解除後の1954年(昭和29年)7月1日、航空自衛隊発足に伴い航空幕僚副長に就任(空将)。1956年(昭和31年)7月3日、第2代航空幕僚長に就任。1957年、FX次期戦闘機選定が始まる。当初防衛庁は次期戦闘機をロッキードF-104に内定したが、岸信介内閣成立後1958年1月、佐薙は渡米しFX次期戦闘機の選定を実施して帰国後に報告書を提出し、1958年4月、G-98J-11の採用を国防会議が内定した。しかし、G-98の内定に対して「汚職の疑いがある」「設計図だけの幽霊戦闘機(実機はまだ製作されていなかった)」との批判が起こり、佐薙らの事情聴取や証人喚問にまで発展し[5]、白紙化する第1次FX問題が起こる。1959年(昭和34年)7月18日、退官。

1970年(昭和45年)5月、水交会会長(- 1974年5月)。

1971年(昭和46年)11月3日、勲二等瑞宝章受章[6]

1990年(平成02年)3月14日、急性心不全のため東京都多摩市内の病院で逝去(88歳没)[7]、叙・従四位[8]

人物

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帝国海軍では、海兵卒業時には恩賜組に入らなかったものの、アメリカ駐在武官補佐官・連合艦隊参謀・軍令部作戦班長などの要職を歴任し、将来を嘱望された「赤レンガ組」であった。航空自衛隊では制服組トップの航空幕僚長まで上り詰めた。

海軍士官・航空自衛官として頂点を極め、日米開戦など歴史の重要場面に立ち会った佐薙であるが、自他共に認める口下手であった[9]。昭和40年代に佐薙にインタビューを行った亀井宏によると、事前に佐薙から貰った手紙に「私は喋ること、書くことがきわめてにが手です」とわざわざ断りが書いてあり、亀井は佐薙と会った印象を「なるほど、失礼ながら掛値なしに口舌の人ではないことを知った」と記している[9]

栄典

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  • レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1959年(昭和34年)6月1日
  • 勲二等瑞宝章 - 1971年(昭和46年)11月3日

脚注

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注釈

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  1. ^ 佐薙は既に海軍大尉に進級していたが、「妙高 分隊長」ではなく「妙高 乗組」であった([2][3])。

出典

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  1. ^ 秦 2005, pp. 269–288, 第1章 主要陸海軍人の履歴-期別索引
  2. ^ a b 秦 2005, p. 212, 第1部 主要陸海軍人の履歴:海軍:佐薙毅
  3. ^ 『現役海軍士官名簿 昭和7年2月1日調』海軍省、1932年、161頁。 
  4. ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、106頁。NDLJP:1276156 
  5. ^ 第29回国会 衆議院 決算委員会 第11号 昭和33年9月26日
  6. ^ 『官報』本紙第13463号(昭和46年11月5日)
  7. ^ 読売新聞・1990年(平成2年)3月15日(木)第31面
  8. ^ 『官報』本紙第344号(平成2年4月11日)
  9. ^ a b 亀井 2014, pp. 44–63, 第一部 戦端 - 第一章 空母炎上 - 二

参考文献

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  • 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年。
  • 戸高一成 『[証言録]海軍反省会』 PHP研究所、2009年8月1日。ISBN 978-4569709703
  • 亀井宏『ミッドウェー戦記(上)』講談社(講談社文庫)、2014年。 
  • 秦郁彦 編著『日本陸海軍総合事典』(第2版)東京大学出版会、2005年。 

関連項目

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先代
上村健太郎
航空幕僚長
第2代:1956年- 1959年
次代
源田実
先代
創設
航空幕僚副長
初代:1954年 - 1956年
次代
秋山紋次郎