はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ブテリン氏が期待寄せるイーサリアムの活用法5選

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

有望なユースケース

イーサリアムの共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は5日、イーサリアムのエコシステムの中で最も「エキサイティング」だと考える主なユースケース5選を紹介した。

ブテリン氏が取り上げた5つのカテゴリーは以下の通り。

  1. お金:ステーブルコインの重要性
  2. DeFi(分散型金融)
  3. デジタル・アイデンティティ
  4. DAO(分散型自立組織)
  5. ブロックチェーンと他システムのハイブリッド

ブテリン氏の「イーサリアムに対する熱意」は、数年前のように「未知数の可能性」といった抽象的なものではなく、すでに「検証され、さらに強化されつつある」と考察。今後のユースケースはすでに議論されたアイデアから派生すると分析している。

ブテリン氏はまず、お金が暗号資産(仮想通貨)の最初のユースケースであり、今でも最も重要なアプリケーションだと指摘。一方、価格変動の大きさを考慮すると、実際に仮想通貨を貯蓄やビジネスに利用するのが困難であることも認め、ステーブルコインが重要な役割を果たすと主張した。

関連:初心者にもわかるステーブルコインとは|特徴やユースケースを解説

ステーブルコインの展望

同氏はステーブルコインは主に以下の3種類に分類。現在主流となっているUSDCやテザー(USDT)のような中央集権型ステーブルコインは利便性が高い反面、米国のマクロ経済及び政治的安定性に依存しているため、長期的には代替策が必要だとの持論を示した。

  • 中央集権型
  • DAOが実世界の価値(RWA)を管理するタイプ
  • ガバナンスを最小化し、仮想通貨を担保とするタイプ

一方で、ブテリン氏はDAOが管理するRWA担保型のステーブルコインは今後、十分な堅牢性や検閲耐性、スケーラビリティ、そして経済的実用性を兼ね備えることができれば、「満足できる媒体」となる可能性が高いと楽観的な観測を示した。

DeFiのメリットと課題

また、ブテリン氏は分散型金融(DeFi)について以下のような見解を示した。

分散型金融は、最初は公正だが限定的な分野として始まったが、のちに持続不可能な形態のイールドファーミングに依存した、過剰資本の怪物のようなものになってしまった。

しかし、現在DeFiは落ち着きを取り戻しつつあり、セキュリティを向上させ、特に価値のあるいくつかのユースケースに再度フォーカスし始めたと評価。特に分散型ステーブルコインは最も重要なDeFiの産物だと考察した。

そのほかにもDeFiの重要なニッチとしては、予測市場、主要な株価指数や不動産、他の資産と効率的に取引するためのレイヤーが考えられると述べた。

イールドファーミングとは

DeFi(分散型金融)で、レンディングやDEX(分散型取引所)などのサービスに資産を貸し出し提供することで、金利や手数料収入を得る運用モデル。イールドは”利回り”、ファームは”耕す”を意味する。

▶️仮想通貨用語集

関連:DeFi(分散型金融)とは|初心者でもわかるメリット・デメリット、重要点を徹底解説

アイデンティティのエコシステム

ブテリン氏はブロックチェーンを活用したアイデンティティ(ID)の取り組みを三つ目の有望なユースケースとして取り上げた。

IDエコシステムのユースケースの一つには、イーサリアムアドレスを単純なユーザー名に簡素化するイーサリアム・ネーム・サービス(ENS)がある。

同氏は、「ブロックチェーン・アイデンティティ」には強気だが、さまざまな身元確認や証明を一元管理するような集中型のプラットフォームには懐疑的だと説明。「多くのプロジェクトが、個々に価値のある特定のタスクに取り組み、時間をかけて相互運用性を高めていく有機的なアプローチ」を推奨した。

また、IDエコシステムの課題としてプライバシーを挙げ、アプリケーションごとに意図的に取り組むことが重要だと指摘。オンチェーンとオフチェーンの情報を組み合わせたり、ゼロ知識証明ベースの暗号化技術「ZK-SNARK」などの技術を多用するべきだと述べた。

関連:高額取引されるイーサリアム・ネーム・サービス(ENS)とは 歴代トップセールスや利用用途を徹底解説

これまで提唱されてきたIDの仕組みなどにはPOAPやSBT、SIWE(Sign in with Ethereum)などがその他の事例として紹介した。

SBTとは

Soulbound Tokenの略称。一度受信するとその後取引や譲渡が不可能なNFT。ユーザー認証など本人証明などアイデンティティ(ID)におけるユースケースが期待されている。

イーサリアム(ETH)の共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏など複数の開発者が2022年初頭に提唱したコンセプト。

▶️仮想通貨用語集

関連:「Soulboundトークン(SBT)」とは

DAOとハイブリッド型のアプローチ

ブテリン氏は分散型自立組織(DAO)の在り方について、ガバナンス構造とその構造を実装する意味について問いかけ、詳細な議論を提示した。

DAOとは

組織やコラボレーションのためのブロックチェーンのユースケースの一つ。経営者のような中央管理者が存在せず、コミュニティによって運営され、トークンを保有するすべての参加者が意思決定に参加できる。活動に対する報酬をトークンで受け取ることができ、より公平で民主的な組織構造を作ろうとするコンセプト。

▶️仮想通貨用語集

同氏は最後に完全なオンチェーンではなく、他のシステムと組み合わせることで、信頼性が向上し、うまく機能するハイブリッド型のアプローチを提唱。投票や政府の登録簿、企業会計、またゲームやサプライチェーン、アクセス権限の追跡などを事例として挙げた。

一方で、今後の課題として、ブロックチェーンのスケーラビリティ問題やプライバシーの問題があるとブテリン氏は考察。このような問題は解決可能であるとともに、解決しようとする強い意志が業界には存在すると楽観的な見方を示した。スケーラビリティ問題に関しては、ロールアップ技術の急速な進歩で、トランザクション速度が向上している例を紹介した。

関連:イーサリアム共同創設者ブテリン氏が語る、ロールアップ技術の展望と課題

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧