はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

NFTゲーム「アクシーインフィニティ」開発会社、Roninネットワークを刷新 5つのゲームスタジオと提携

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

新しいRoninネットワーク

人気NFT(非代替性トークン)ゲーム「アクシーインフィニティ(Axie Infinity)」を開発するSky Mavisは30日、「Ronin」ブロックチェーンを大幅にアップグレードし、5つのゲームスタジオと提携して、Roninエコシステムを拡大すると発表した。

アップグレードの根幹は、Roninネットワークの合意形成モデルが、これまでのPoA(proof-of-authority)から委任型PoS(DPoS)へ移行されることだ。

PoAモデルは、信頼性に基づいてバリデータを選出するもので、Google Cloud、Animoca Brands、DappRadar、Nansenなどの著名な企業がその役割を果たしていた。

DPoSへの移行により、RoninのネイティブトークンRONをステーキングすることで、ユーザーがバリデータを選び「デリゲート」(委任)する形になる。ユーザーはステーキング報酬を得ることが可能になり、ネットワークの分散化につながると考えられている。

また、参入のハードルは高いが、25万RON(執筆時レートで約3,230万円)で誰でもバリデータになることが可能だ。

Sky Mavisは、このアップグレードとRONのステーキング開始を記念して、Ronin上にゲーム構築を行う開発スタジオ5社を発表した。

  • Directive Games:チーム型シューティングゲーム「The Machines Arena」
  • Tribes Studio:オープンワールドのMMO「トライブスターズ」を開発
  • Bali Games:スマホ向けパズルゲームを開発
  • Bawled.io:ブロックチェーン基盤のクリケットゲーム
  • SkyBu:「Battle Bears Heros」を開発中

Sky Mavisは一世を風靡したアクシーインフィニティ以外のゲーム開発を推進することにより、 Roninが「魅力的なWeb3ゲームのためのローンチパッド」となることを目指しているという。

Axie Infinityとは

NFT(非代替性トークン)のキャラクターを育成したり戦わせたりするゲーム。ベトナムのゲームスタジオSky Mavisが開発。プレイヤーがゲームで仮想通貨を獲得し、それを現地の法定通貨に変換できる「Play-to-earn」採用。フィリピン、インドネシア、ブラジルなどの国々で参加者が増えている。

▶️仮想通貨用語集

Roninブリッジのハッキング事件

昨年3月、アクシーインフィニティのサイドチェーンRoninとイーサリアムをつなぐRoninブリッジから、計800億円超相当のイーサリアム(ETH)とUSDCが不正流出。バリデータの秘密鍵の悪用が原因と判明し、Sky MavisはRoninブリッジを停止した。

米財務省は、Roninバリデーターのセキュリティ侵害に、北朝鮮のハッカー集団ラザルス(Lazarus)が関与していたと発表。ハッキング事件以後、Sky MavisはRoninのセキュリティ強化に力を注いでおり、6月末にハードフォークを行い再起動させ、被害の全額をユーザーに補償した経緯がある。

関連:アクシーインフィニティの「Roninブリッジ」再開へ

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧