ソラナの最新アップデート
レイヤー1のブロックチェーンとして知られるソラナ（SOL）は6日、バリデータクライアントを最新バージョン「1.16」へとアップデートした。
このアップデートにより、改善されたゼロ知識証明（zk-SNARKs）サポートや、軽減されたハードウェア要件など、多くの新機能と最適化の実装準備が整った。各機能は今後、段階的に展開されていく。
中でも、特筆すべき新機能は「機密取引」の実装である。Solanaのトークン（SPL規格）の残高やトランザクション金額を「ゼロ知識証明」技術を用いて暗号化することで、取引追跡や取引履歴を秘匿化できるようになる。機能実装後、利用者はCLI（コマンドラインインターフェース）を通して、トークンの作成やトランザクションから設定可能になる。また、今後ウォレットへの導入も予定されているという。
加えて、バリデータのハードウェア要件が軽減され、多数のパフォーマンス最適化と安定性の向上も見込まれている。zk-SNARKsのサポート強化により、イーサリアムのスマートコントラクトとの互換性向上にも役立つ見込み。
デジタル通貨の運用におけるプライバシー保護と、詐欺やマネーロンダリング防止に向けた安全なシステムを両立させることは、技術の普及において主要なテーマとなっている。
イングランド銀行（BoE）が進めている一般利用を目指したCBDC（中央銀行デジタル通貨）プロジェクトでも、プライバシーの保護手段として「ゼロ知識証明」が利用することが計画されている。BoEでは、個人の特定情報を共有することなく、CBDCアカウントに対する凍結、解除、削除といった対応を可能にする。
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ゼロ知識証明とは
ゼロ知識証明とは、証明（Proof）プロトコルの一種であり、証明者が「自身の主張は真実である」以外の情報を検証者に開示することなく、その主張が「真実である」と証明するメカニズム。
仮想通貨のプライバシー機能に関する動向
プライバシー機能の強化は、ユーザーに対して追加の安全性や取引の透明性を提供する一方で、取引所との関係にも影響を及ぼす可能性も指摘されている。
先例として、バイナンスは今年5月に、プライバシー機能を有する暗号資産（仮想通貨）の取引を欧州市場で中止すると発表した。EUでは、マネーロンダリング防止策として、プライバシー仮想通貨の取引制限が議論されている。
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日本においても、2018年にコインチェックがモネロ（XMR）、ダッシュ（DASH）、ジーキャッシュ（ZEC）といった取引の秘匿化機能を備える仮想通貨の取り扱いを中止した。
また、ソラナと同様に、秘匿化機能を選択可能にした仮想通貨としてライトコイン（LTC）がある。ライトコインは、2022年5月にオプション機能として機密取引を実装。ユーザーはMW（MimbleWimble）拡張ブロックを利用してライトコインを送信し、プライバシー機能を利用できるようになった。
この変更を受けて、韓国の複数の仮想通貨取引所は、ライトコインの上場を廃止した。