はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

2024年ビットコイン125,000ドル到達予測、半減期を踏まえたMatrixport分析

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

ビットコインの強気サイクル

Matrixport Researchは、仮想通貨ビットコイン(BTC)が2024年4月までに現在の最高値である63,140ドルに近づき、年末までには125,000ドル(約1835万円)に達すると予想している。この分析は、ビットコインの過去の価格データと、地政学的、マクロ経済的な要素を踏まえたものだ。

30日に公開されたレポートは、2014年と2018年に見られた弱気市場の後に続いた、それぞれ3年間の強気市場を強調している。2014年の弱気市場(-58%)の後には3年間の強気市場が続き、2018年の-72%の弱気市場後も同様のパターンが見られた。

2022年の-65%の弱気市場の後も、このパターンが繰り返される可能性が高いとされ、2023年はその最初の年として+123%の増加が見込まれている。実際に、執筆時点でビットコインは年初来131%高に達している。

BTC/USDログチャート(垂直線は半減期) 出典:TradingView

ビットコインのマイニング報酬が半減する年は、市場にとって強気な年であるとの歴史的なデータがある。2012年(+186%)、2016年(+126%)、2020年(+297%)がその例で、各半減期前に価格が+200%上昇するという仮定に基づき、Matrixportはビットコインが2024年末までに125,000ドルに達すると予想している。

マイナーは半減期に備えてビットコインを蓄積する傾向があると考えられており、仮想通貨取引所Bitfinexのオンチェーンデータ分析によると、ビットコインマイナーは2023年5月27日以降、蓄積の傾向が顕著に増加していることが示されている。

出典:Bitfinex(データ元CryptoQuant)

ビットコインの半減期は約4年ごと、または21万ブロックごとに発生し、マイニング報酬が減少することでBTCの発行ペースを鈍化させ、資産価値の増加を促す可能性がある。次回、4回目となるビットコイン半減期は2024年4月18日前後に予定されており、マイニング報酬は現在の6.25 BTCから3.125 BTCに削減される。

関連仮想通貨投資は何歳から?|初心者向け基本戦略

マクロ経済、地政学的不確実性の影響

Matrixportは、さらに、マクロ経済の動向が影響力のある要因として強調しており、インフレ率の低下がビットコインにとって有利な環境を作り出す可能性があるとしている。連邦準備制度理事会(FRB)による利下げへの方針転換が2024年にビットコインの価格を押し上げる要因になると予測している。

今年10月にMatrixportは、2019年初めにFRBが政策金利の引き上げを一時停止した際、ビットコイン価格は325%上昇したことを強調していた。

Matrixportはまた、地政学的な要因がビットコインの価格動向に影響を与える可能性があると主張した。歴史的な背景として、2015年のギリシャ債務危機や2013年のキプロス金融危機の際にビットコインの需要が増加したと一般的に考えられている。

スタンダード・チャータード銀行も同様に、2024年末までにビットコインが120,000ドルに達すると予測している。この予測は、米国における現物ビットコインETFの早期承認と、BTCへの機関投資の拡大を背景とするものだった。

関連ビットコインの買い方|初心者が知るべき投資メリット、リスク、最適な取引所選び

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧