はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

アーサー・ヘイズ氏、ビットコイン現物ETFの活用方法や相場の見通しを考察

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

ビットコインETFを考察

暗号資産(仮想通貨)取引所BitMEXの共同創業者で元CEOのアーサー・ヘイズ氏は15日、米国で先週承認されたビットコイン(BTC)現物ETF(上場投資信託)に関する考察を公開した。

今回はETFの仕組みも説明しながら、ETFを活用した投資手段やその影響などを考察。その上でヘイズ氏は、2024年末までにビットコインなどの仮想通貨の時価総額は最高値に到達または超えると現在でも予想していると述べた。

同氏は「ETFの仕組みは、伝統資産と仮想通貨の市場で取引が行える投資家に対し、すばらしい投資機会を提供する」と主張している。

そして、ETFが原資産であるビットコインの価格を参照する際の時間を活用した裁定取引(アービトラージ)、ETFを活用したオプション取引、ETFを担保にした資金の調達といったETFの活用事例を挙げた。

アービトラージとは

「Arbitrage」の日本語読みで、意味は「裁定取引」。同一の価値を持つ資産の一時的な価格差を利用して利益を獲得する投資手段を指す。

▶️仮想通貨用語集

同氏は、ビットコインの価格発見は主にグローバル版バイナンスで行われており、ビットコインは世界の市場で取引されている資産であると説明している。

他にも、ビットコインが2018年8月から5年間、株式や国債などの伝統資産と相関性が高くないというメリットも紹介した。

関連: 初歩から学ぶビットコインETF特集:投資のメリット・デメリット、米国株の買い方まで解説

ビットコインETF特集

今後の見通し

ヘイズ氏はETFを考察する中で「一般的に伝統金融による資産の金融化は、少なくとも最初は原資産の価格を法定通貨ベースで上昇させる」と指摘。そして「ビットコインが米国、その後に中国(香港)の金融市場に追加されれば、中期的にはビットコインも価格が上昇する」との見方を示した。

関連香港、10社が仮想通貨現物ETFの発行を検討中=報道

一方で自身の投資については、米中央銀行が金利について決断したり、米国の「銀行向けターム資金調達プログラム(Bank Term Funding Program)」が更新されたりするとみられる3月中旬までは、仮想通貨のリスクをポートフォリオに追加しないと決めていると述べた。

また、強気相場はまだ始まったばかりで、2024年は仮想通貨の価格変動が大きな1年になるだろうとの見解も示している。

関連アーサー・ヘイズが3月のビットコイン急落を予想する理由 注目の3大イベントとは?

ビットコインETF特集

ビットコインETFの仕組み、基本から徹底解説 ブラックロックが仕掛けるビットコインETF、投資家必見のポイント
ビットコインETF上場承認後のBTC価格はどう変わる? 米投資会社の資金流入予測 ビットコイン半減期とは?市場価格への影響と注意点
初心者が学ぶトレード知識 CoinPostアプリで個人投資家に優位性を
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧