はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

「イーサリアムは中期的にビットコインの上昇率を上回る」QCPキャピタルが予測

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

イーサリアムの見通し

暗号資産(仮想通貨)取引企業QCPキャピタルは17日、市場レポートを公開した。

このレポートの中で同社は、イーサリアム(ETH)は中期的にビットコイン(BTC)のパフォーマンスを上回ると予測。ビットコインに続いてイーサリアムの現物ETF(上場投資信託)が米国で承認されるとの思惑が価格を支える要因になるとの見方を示している。

TradingViewのデータによると、「ETH/BTC」の価格は先週0.04BTC台まで下落した後、13日には一時0.06BTC超まで上昇。本記事執筆時点では下落傾向にあるが、QCPキャピタルはこの時の値動きに言及している。

他にも、米国でビットコイン現物ETFが承認されて以降、イーサリアムの先物価格よりもビットコインの先物価格の方が下落していることなどを挙げ、投資のメリットを紹介。そして「5月以降にイーサリアムの現物ETFが承認される可能性がある」との見方を示した。

また、今年4月に予定されるビットコインの半減期から5月にかけては、仮想通貨市場はマクロ経済の影響を受ける可能性があるとも指摘。なお、イーサリアムがビットコインを上回るとした「中期」という期間は、具体的には説明していない。

関連「イーサリアム、ビットコインの上昇率を上回る見込み」JPモルガン来年予測

ETFとは

「Exchange Traded Fund」の略。金融商品取引所に上場している投資信託を指し、仮想通貨に限らず幅広い金融商品が取引されている。

現物ETFは実際に仮想通貨を所有して運用されるため、投資家からの注目度が高い。

▶️仮想通貨用語集

ETH現物ETFも承認か

これまで投資家保護などを理由にビットコイン現物ETFを全て非承認してきた米証券取引委員会(SEC)が先週に初めて承認したことで、ビットコインの次の現物ETFに関心が集まっている。

米資産運用最大手ブラックロックのラリー・フィンクCEOが「イーサリアム現物ETFに価値を見出している」と話したことで、投資家らの関心はさらに高まった。ブラックロックはビットコイン現物ETFの承認を得ており、イーサリアム現物ETFも申請している。

関連ブラックロックCEO、イーサリアム現物ETFやビットコインを語る

イーサリアム現物ETFの承認時期について「5月」が目安にされる理由は、SECが認否を判断する最終期限を5月に迎えるETFがあるため。ビットコイン現物ETFの承認時期も同様に予想されており、実際にその予想通りに承認された。

一方で、フィンク氏も言及しているように、イーサリアムには証券性の問題が関連してくるとの見方がある。

金融大手JPモルガンのアナリストは「イーサリアム現物ETFが承認されるためにはイーサリアムを証券ではなく(ビットコインと同様の)コモディティとして分類する必要がある。しかし、SECが5月までにイーサリアムをコモディティに分類する可能性は50%もないだろう」と話したという。

関連5月までのイーサリアム現物ETF承認可能性、JPモルガン「50%以下」と分析

また、米投資銀行TDコーウェンも、SECがイーサリアム現物ETFをすぐに承認する可能性は低いとみている。まずはビットコインETF承認後の状況を精査し、いったん様子を見たいと考えているのではないかとの見方を示した。そして、判断はおそらく11月の大統領選以降になるだろうと述べている。

関連米投資銀行TDコーウェン『イーサリアムETFは直ちには承認されない』

ビットコインETF特集

ビットコインETFの仕組み、基本から徹底解説 ブラックロックが仕掛けるビットコインETF、投資家必見のポイント
ビットコインETF上場承認後のBTC価格はどう変わる? 米投資会社の資金流入予測 ビットコイン半減期とは?市場価格への影響と注意点
初心者が学ぶトレード知識 CoinPostアプリで個人投資家に優位性を
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧