はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

マイニングとは?~仕組みや方法について解説~

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨のブロックチェーンの整合性を保つためのシステム。
仮想通貨の取引台帳データの整合性と追記を行うことで通貨の信頼性を保つ重要なシステムです。
計算能力を有志から集い、報酬として新しいコインを支払う。
整合性を確かめるための膨大な計算力を有志(マイナー)から集い、その対価として新しく発行された通貨をマイナーに支払っています。
     
マイニング競争が激戦化のため、新たな参入は難しい
マイニングを行うためには優秀な計算力を備えたマイニングマシンが必要になるため、新しく参入することが難しい状況となっています。
目次
  1. マイニングの仕組み
  2. マイニングと金
  3. マイニングの参入について
  4. セキュリティについて
  5. まとめ

マイニングの仕組み

マイニングとは仮想通貨の暗号化システム、取引履歴のシステムに参加するということです。

仮想通貨は、一定期間ごとにすべての取引記録を取引台帳に追記することで整合性を管理しています。 その追記の処理には、ネットワークに分散されている今までの取引台帳データと、追記の対象期間に発生したすべての取引のデータの整合性を記録することが求められます。

また、この取引台帳データのことは「ブロックチェーン」と呼ばれ、追記作業が「ブロック生成」と呼ばれています。

このシステムのお陰で中央管理する機関を必要とせずに正当性を保つことができているのです。

つまり、マイニングに参加することはその通貨の整合性を管理する一役を担うという意味でもあります。

計算には有志のPCリソースを利用

取引台帳データの整合性を確かめる作業は、コンピューターによる計算で実現できます。

しかし、その作業には膨大な計算量が必要となります。

分散されて保存されている1つの大きな取引台帳のデータ、追記対象の取引のデータのすべてを正確に検証してから追記しなければならないのです。

そこでビットコインを始めとする仮想通貨では、この追記作業に有志のコンピューターリソースを借りています。余っているコンピューターの計算能力を借りることによって、膨大な計算を行い、みんなで共有する1つの大きな取引台帳に追記を行っているのです。

計算の報酬として新たなコインが支払われる

しかし、わざわざ膨大な計算力を取引台帳データの整合性のために無料で貸し出すメリットがありません。

そこで、この追記作業のために膨大な計算処理をし、結果として追記処理を成功させた人には、報酬として新たな通貨が支払われます。

この報酬は、新たに発行した通貨によって支払われます。つまりこの瞬間に通貨の新規発行が行われます。

以上の流れが「採掘(マイニング)」と呼ばれています。

通貨の新規発行はこのマイニング方法以外に存在しません。そのため、仮想通貨の発展を信じる人達がマイニング活動に力を注いでいるのです。

マイニングと金

マイニング作業を行うには資金が必要になります。 ブロック生成は演算作業や取引処理作業などによりその正当性を示しています。

また報酬を受け取るためには、誰よりも早く作業を行わなればいけません。 そのためには高性能のコンピューターや電気代が必要となります。

要するに、先行投資を行い、新たなコインを生成し、そのコインが流通として流れていくということになります。

この一連の流れが、採掘道具を用意し、金を掘り出し、その新しい金が流通していくという流れと似ているのです。

このように「金」の採掘作業に似てることから、仮想通貨のブロック生成が「採掘(マイニング)」と呼ばれ、それを行う人達が「採掘者(マイナー)」と呼ばれる所以なのです。

マイニングの参入について

上記で述べたように、マイニングには有志のコンピューターリソースを利用して行います。

このマイニングによって新たに発行した通貨を得ようとする人達がいるおかげで仮想通貨の整合性が保たれています。

この情報を聞いたらマイニングをして通貨を手に入れたい人も多いと思います。

しかし、現在ではマイニング競争が激戦化してしまい、マイニング専用のコンピューターがなければ新規参入は難しい状況となっています。

また、報酬をもらえるのは、計算により最も速く新しいブロックを生成した人のみです。 例え2番目に速くても報酬はありません。

故に年々マイニング競争が激戦化しているため、新しくマイニングに参入することは難しい状況となっています。

セキュリティについて

マイナーはブロックの生成により報酬を受け取っています。 しかし、生成の他にセキュリティの管理としての報酬を受け取っていることにもなっています。

マイニングは取引を中央管理者(政府、銀行など)が監視する代わりにその取引が正当に行われているかを監視する役割があります。

もし悪意のあるマイナーが高性能な計算能力を備えたコンピューターと、それを賄える電気代をもってこのシステムを破壊しようと試みようとてるとします。

そのような巨大なマイニング能力を持っているとするならば、行うことは2つあります。

一つは自分たちが送信したコインを再度自分達のものにして二重支払いすること。もう一つは他のマイナーよりも圧倒的に速くブロックを生成し、報酬のコインをもらうことです。

前者はブロックチェーンの機能が失われ、そのコイン自体の価値がなくなるだけです。 したがって後者のように報酬をもらい続けるほうが得になるので、故意にブロックチェーンを攻撃しようとする人は限りなくゼロに近づきます。

以上のことから結果的にマイナーはセキュリティの管理の役割を担い、その報酬として新たなコインを受け取っているのです。

まとめ

マイニングはそのコインのブロックチェーンを正常に機能させるための重要なシステムです。

そのためにマイナーの計算力を借りて、取引代用のデータの整合性を保ってくれている報酬として新たに発行したコインを支払っているのです。

現在では、マイニング競争が激戦化してしまい、参入することが難しい状況となっています。

ただ、仮想通貨の取引や利用を行う際でも、知っておくべき知識なので理解しておきましょう。

日本からもマイニング事業にGMOとDMMが参入!詳しくはこちらの記事から↓↓↓
仮想通貨マイニング市場にGMO、DMM参入。仮想通貨の発掘から売買までを一挙に手懸ける!
日本大手企業GMO、DMMが仮想通貨マイニング市場に参入! 海外からのシェアがほとんどであったマイニング事業、ついに日本の...
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧