はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

エヌビディア株価や仮想通貨のAI銘柄価格が急落 中国DeepSeekに警戒感

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

エヌビディア急落

米国株式市場が中国発AIスタートアップDeepSeekの台頭に揺れている。米月曜日(日本時間火曜日夜)の早朝取引ではナスダック総合指数が3.5%以上急落し、ビットコイン(BTC)マイニング株やAI関連仮想通貨が連鎖的に下落する事態が発生。DeepSeekが従来の30分の1以下のコストでOpenAIのGPT-4(o1)並みの性能を持つ大規模言語モデルを開発し無料版をリリースしたことが、市場の需給見通しを一変させた。

関連ビットコイン下落で心理的節目の10万ドル接近

DeepSeekの技術革新性はコスト効率に集約されるとされる。入力トークン100万当たり14セントという破格の価格設定は、OpenAIのGPT-4の同15ドルと比較して100分の1以下。廉価版NVIDIA H800チップ2,048枚を55日間稼働させるだけで学習訓練を完了したとするアプローチが、米テック企業の数十億ドル規模の設備投資戦略に根本的な疑問を投げかけた模様。これを受けNVDA株は17.16%下落し、ARMやAMDといった半導体関連株全体に売りが広がった。

DeepSeekのインパクトに反応し仮想通貨市場ではAI関連トークンが全面安となった。Virtuals Protocol が8.7%、ai16zが12.4%、Renderが10.6%下落。また、ビットコインが10万ドルを下回ったことを受け、AI分野の関連事業も行う大手マイニング関連銘柄の株価も急落。Core ScientificとCipher Miningが一時30%超の下落幅を記録した。さらに、マイクロストラテジー8.5%下落、コインベース10%下落など、市場全体のリスク回避姿勢となっている。

追記:トランプ大統領は日本時間28日朝、外国製チップ(GPU等)への関税導入を発表した。この政策は、中国発DeepSeekの台頭を背景に、エヌビディアやAMDなど米国製GPUの競争力維持を図る狙いがあるとされる。

アナリストの見解は二分されている。JPモルガンは「800億ドル規模の米国AI投資が過剰資本装備を示唆」と指摘する一方、シティグループは「大規模モデルの最適化には依然GPUが不可欠」と従来戦略を擁護。RedstoneのCOOは「DeepSeekモデルが仮想通貨AIプロジェクトに組み込まれるのは時間の問題」と技術融合の必然性を強調した。実際、急落後多くのAI関連トークンは反発を見せた。

関連AIエージェントとは?仮想通貨とウォレットで広がる可能性

さらに、著名ベンチャーキャピタリストMarc Andreessen氏は「AIのスプートニク・モーメント(旧ソ連による世界初の人工衛星打ち上げ計画)」と評し、米中技術競争の新たな段階が示唆されるとコメント。Third Seven Capitalのマーケットストラテジストは「DeepSeekの脅威が現実化するかは時間が証明するだろう。技術の実用性と欧米大手の対応・進化を巡る競争は加速していく」、「市場は第2期トランプ政権の始動を過剰に楽観視し、調整の口実を探していた。DeepSeekの衝撃はその絶好の理由となったようだ」と分析している。

ビットコイン|投資情報・価格チャート
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧