4年サイクル再来論が浮上
仮想通貨調査会社K33のベトレ・ルンデ調査部長は2月4日のレポートで、ビットコインが昨年10月のピークから約40%下落し先週だけで11%の下落を記録したことについて、市場では2018年や2022年に見られた深刻な弱気相場との類似性が指摘されているが、過去のサイクルの完全な再現は起きないと分析している。
ルンデ氏は昨年10月に「4年サイクルは終わった」と宣言していたが、最近の価格動向が2018年や2022年の大幅下落と「不穏な類似性」を示していることを認めた。ただし、機関投資家の採用拡大、規制された金融商品への資金流入、金融緩和環境などにより、現在の状況は過去のサイクルとは異なると主張している。
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同氏は、サイクル再来への懸念が自己実現的予言になるリスクを指摘。長期保有者が利益確定のためポジションを縮小し、新規資金の参入が躊躇する中で売り圧力が高まり、過去の下落局面と同様のパターンが形成されているという。これは上場投資信託（ETF）への数十億ドル規模の資金流入、アドバイザーによるアクセス拡大、銀行の仮想通貨関連サービス開始といった追い風があるにもかかわらず起きている現象だ。
それでもルンデ氏は「今回は違う」と主張し、過去のサイクルで見られたような365日で80%下落する暴落は予想していないと述べた。理由として金融緩和環境と、2022年の信用収縮を悪化させたGBTC、ルナ、スリー・アローズ・キャピタル、ブロックファイ、ジェネシス、FTXのような強制的なレバレッジ解消イベントが存在しないことを挙げている。
一方で市場底入れを示唆する複数の指標が点灯し始めているとルンデ氏は指摘する。2月2日にビットコインの現物取引は異常に高い出来高を記録し、2025年の安値を試す中で80億ドル超に達した。
デリバティブ市場では、約18億ドルのロング清算の波を受けて建玉と資金調達率が共に極端なマイナス圏に低下しており、この組み合わせは過去に相場反転と一致してきたという。
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ルンデ氏は7万4,000ドル付近を重要なサポートゾーンと位置づけ、このレベルを下回れば2021年11月のピーク付近の6万9,000ドル、さらには200週移動平均線の5万8,000ドル付近まで下落が加速する可能性があると警告している。
ただし「過去2年間でビットコインのリターンがほぼフラットになっており、長期保有者が売却を急ぐ理由はなくなった」とし、現在のサポートが崩れた場合は見解を見直すが、2018年や2022年の再現は予想していないと述べている。
一方で、仮想通貨運用企業ビットワイズのマット・ホーガン最高投資責任者は2日、市場は2025年1月から本格的な冬の状態にあるとの見方を示した。
過去の値動きから価格ピークの約13カ月後に底を打つパターンを指摘し、「仮想通貨の冬」の終わりが近づいている可能性があると分析した。
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