はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ヴィタリック、イーサリアムのスケーリング本格化へ ロードマップ提示

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

この記事のポイント
  • 次期「グラムステルダム」で並列処理を導入
  • ZK-EVMの段階的導入でガス上限を大幅引き上げ

規模拡張に向けたロードマップ

暗号資産(仮想通貨)イーサリアム(ETH)の共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は28日、イーサリアムのスケーリング(拡張性向上)に向けた短期および長期のロードマップを説明した。

イーサリアムの分散性を犠牲にすることなく、トランザクション容量をどのように規模拡張する計画かを説明している。これまで、イーサリアムは分散化やセキュリティを優先してきた傾向があるが、スケーリングにも本格的に取り組む姿勢を明確にした。

まず短期的には、次回の大型アップグレード「Glamsterdam(グラムステルダム)」を中心にして、以下のいくつかの施策を行う。

  • 並列検証の導入
  • ePBS
  • ガス代の価格再設定

並列検証により、複数のトランザクションをソラナ(SOL)のようにパラレル処理できるようになる。また、ePBSは、ブロックの作成者(ビルダー)と提案者(プロポーザー)の役割をプロトコルレベルで分離・最適化することだ。これにより、限られた時間内での処理効率を最大化することが期待される。

また、ガス(取引手数料)の価格再設定機能により、各操作にかかった手数料を、実際に実行にかかった時間やネットワークに課す負荷に見合った適切な価格に調整することが可能となる。

ブテリン氏は、イーサリアムのチームは「多次元ガス」にも取り組んでいるところだと続けた。

現在は、イーサリアムは、実行、コールデータ、ステート作成など様々な処理にかかるガス代を単一のモデルで価格設定している。これに対して、「多次元ガス」は種別ごとに異なるガス代を課すようにするものだ。

例えば、新規ステートを作成する操作には、通常のガス代に加えて「ステート作成ガス」を課す計画だ。ステートの作成コストは高くなるものの、この「ステート作成ガス」は既存のガス上限にはカウントされないため、現在よりも大きなコントラクトの作成ができるようになる。

関連:イーサリアム、2026年の主要アップグレードで並列処理とプライバシー機能強化へ

ステートとは

イーサリアムの「ステート(State/状態)」とは、ある時点におけるイーサリアム全体の最新の状態をまとめたデータのこと。全アカウントの残高、コントラクトコード、ストレージ内容などを記録したものである。

関連:ヴィタリック、2月に1.7万ETH超を売却 その背景は?

長期的な取り組み

次にブテリン氏は、長期的なスケーリング(規模拡張)への取り組みについて説明した。「BLOBを介したデータ可用性」と、「ゼロ知識イーサリアム仮想マシン(ZK-EVM)」が重要な要素になるとしている。

BLOBについては、PeerDAS(ピア・データ可用性サンプリング)を改良し、理想的には、毎秒約8MBのデータ処理能力を目指したいと述べた。なお、PeerDASはバリデータが一部のデータのみを抽出してチェックするスケーリング手法である。

現在、BLOBはL2(レイヤー2)向けだが将来的には、イーサリアムのブロックデータを直接BLOBに格納する計画だ。

さらに、ZK-EVMの段階的導入ロードマップも発表した。2026年には、アテスター(検証者)向けのZK-EVMクライアントがごく少数登場する見込みだ。

2027年には、まだ少数を維持しつつ、より多くの参加者にZK-EVMでの実行を推奨し、形式検証とセキュリティの最大化などに注力。例えばネットワークの20%がZK-EVMで実行された場合、ガス上限の大幅な引き上げが可能になる。

最終段階では、ほぼすべてのノードがZK-EVM証明で実行する状態を目指す。ZK-EVMにより、ほとんどのノードがブロック計算をゼロからやり直す必要がなくなり、イーサリアムの実行容量が飛躍的に向上するとみられる。

関連:ヴィタリック、イーサリアムL2の役割に「新たな方向性が必要」と提案

関連:イーサリアムの価格と将来性を解説|今後の注目ポイントと中長期の成長シナリオ

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧