はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ビットコイン急落 コインチェックで50万円幅のフラッシュクラッシュ発生

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

ビットコイン暴落

年末年始に騰勢を強め、一時350万円(3万4千ドル)まで高騰したビットコイン(BTC)が4日、急落した。

20年12月16日に2万ドルを突破して以来、ほとんど大きな調整を挟まず、21年1月3日までに1万4千ドル幅急騰しており、足元の過熱感が指摘されていた。

①国内大手取引所コインチェックでは、4日18時40分に50万円幅を超えて下落するフラッシュ・クラッシュが発生。②市場急落を受け、bitFlyerではサーキット・ブレイカーが発動した。③世界のマーケットでは、閉鎖的な市場環境にある韓国市場でプレミア価格が発生。大口投資家の裁定取引も市場の下落要因として意識された。

フラッシュクラッシュでは、国内大手取引所コインチェックのBTC価格が他取引所よりも約60万円安い価格で約定した。

コインチェック

また、国内デリバティブ最大手のbitFlyerのBTCFXでは、ロスカット連鎖に伴う急落でサーキットブレイカーが発動。取引が一時中断された。

bitFlyer BTCFX

サーキットブレーカー制度とは、誤発注等による価格急変防止の観点から、取引の一時中断を行う制度。bitFlyerでは、基準価格の上下20%の値動きが起きた際にCBが発動し、約5分間取引中断が行われる。

年末年始の薄商いの中、板が薄くなるなど流動性が低下しており、投資家のストップロス連鎖が相場の急変を引き起こした。

関連:6300ドル暴落のビットコイン一夜明けて大幅反発、デリバティブ市場で大規模ロスカット

CMEの窓埋め

また、今回の下落を受け、新年の取引を開始したCME(米シカゴ・マーカンタイル取引所)のビットコイン先物の4,130ドルの「窓(ギャップ)」を埋めた。

CME

週末の高騰を受け、CMEでは、先週末の終値29,385ドル(3,034,265円)に対し、始値は33,515ドル(3,460,725円)と過去最大となる「窓(ギャップ)」が確認されていた。

変動値幅(CME取引時間基準)としては、2週連続でコロナ・ショックの900ドル、ビットコイン半減期前(5月11日)の1,265ドル幅を大幅に上回る窓が確認されており、下落時のサポートラインとして意識された可能性がある。

関連:ビットコイン300万円台到達、加速する独走態勢に「3つの要因」

関連:アルトシーズン再来なるか、イーサリアムが1000ドルまで高騰した理由

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/18 土曜日
05:00
米政府、1億円相当ビットコインをコインベースに移管 返還手続きか
米政府が2016年Bitfinexハック関連の1億円分ビットコインをコインベース・プライムに移管。売却ではなく裁判手続きによる返却が必要なため、戦略的備蓄方針と整合。
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧