はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

ヴィタリックが語る イーサリアムがPoSに移行する理由 

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

PoS移行の動機

暗号資産(仮想通貨)イーサリアム(ETH)の共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は、2日に公開されたインタビューで、PoS(プルーフ・オブ・ステーク)に移行する理由について見解を語った。

また、PoSネットワークで大量保有者にさらに報酬が与えられる「富の集中化」や、ETHエコシステムで自身の存在が単一障害点とみなされる風潮について言及。

ブテリン氏の見解によると、PoS移行により51%攻撃にかかるコストが格段に上がるため、ネットワークのトランザクション検証者(バリデーター)に支払う報酬当たりのセキュリティ水準は遥かに向上する。

セキュリティを確保するためにブロック生成者に支払う報酬を「1ドル」に抽象化すると、採掘マシンと電気代を要するPoW(プルーフ・オブ・ワーク)のマイナーは、資本コスト(初期費用)に約 0.33 ドル、操業(ランニング)コストに0.67 ドル支払っている。

一方、PoSのバリデーターは最初に所定のトークンを購入してステーキングする必要があるため資本コストが0.9ドルで、維持費の負担が少ないので操業コストはせいぜい0.1ドル。

同じ1ドルの報酬でも、より資本(初期)コストがかかるPoSは、51%攻撃のリスクに対して「20倍以上のセキュリティを確保できる(GPUマイナーの場合)」と、ブテリン氏は独自の試算に基づいて主張した。

関連:2部構成のイーサリアムマージ|9月6日予定の「Bellatrix」アップグレードとは

PoWとの比較

不必要に大量の電力を消費する(PoW)コンセンサスシステムは環境に悪いだけでなく、毎年数十万のBTCまたはETHを発行する必要がある。もちろん、最終的には発行額がほぼゼロになり、その時点で問題はなくなるが、ビットコインは別の問題に直面する。

将来的にBTCの採掘報酬が無くなると、ビットコインのセキュリティは完全に手数料に依存することになる。しかし、ブテリン氏は「ビットコインの手数料は1日約4,200万円(30万ドル)で、直近5年間であまり伸びていない」として「ビットコインは数兆円規模のシステムを安全に運用するのに必要なレベルの手数料収入を生み出せていない」と指摘した。

また、イーサリアムのPoSでは、バリデーターの不正を検出するとそれらが保有するETHを自動的に没収する「スラッシュ(罰則)」メカニズムがある。

特定のブロック生成者がネットワークの過半数を占め、取引を改ざんする「51%攻撃」が起きた場合、PoWではフォークによるアルゴリズム変更とそれに伴うASICマシンの無力化によりチェーンが不安定化するリスクがある。一方、PoSは不正なバリデーターを排除してすぐに回復できる利点があるとブテリン氏は指摘した。

イーサリアムの単一障害点

ブテリン氏はまた、PoWとPoS(イーサリアム)の共通点としてマイナーやバリデーターのような存在が、ネットワークのガバナンスに大きな影響力を及ぼすことは無いと指摘。ガバナンスは改善提案(BIPやEIP)を通じて行われる独立したプロセスである。

コンセンサスメカニズムはネットワークの正当なチェーン形成を助ける取り決めにすぎず、「プロトコルに違反するブロックは結局は拒否される」として、より大量の資産保有者がPoSネットワークを制御できるかのような見解は誤りだと述べる。

関連来たるイーサリアム「マージ」、8つの誤解とは

分散型のリキッドステーキングサービスや、仮想通貨取引所を初めとする中央管理型のステーキングサービスにETHのデポジットが偏る傾向について、「懸念はあるが、人々は誇張しすぎている」と指摘。「来年から出金が可能になれば状況が改善されるだろう」と述べた。

自身が創業したSquare(現Block)の専門部門で、ビットコイン(BTC)のレイヤー2ネットワーク「ION」に分散型ID(DID)サービスを構築するなど、ビットコイン信者で知られるジャック・ドーシー氏は以前、イーサリアムには「単一障害点」があると指摘したことがある。

ドーシー氏は直接言及していないが、外から見れば2013年に若干19歳でイーサリアムを生み出したブテリン氏はイーサリアムの「顔」であり、ロードマップや開発関連において多大な影響力を示しているかのように見える。

こうした周囲が抱く印象についてプテリン氏は、過去2年間でコードはおろか高レベルなリサーチでさえ自身の手を離れていると指摘。多くの素晴らしいリーダーシップが育ち、自身の影響力を減らすことに成功したと語った。

関連:「Web5」プラットフォーム、ジャック・ドーシー氏のビットコイン事業「TBD」が発表

CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧