はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 取引所 WebX
CoinPostで今最も読まれています

来年11月までにビットコインの過去最高値到達を予想、半減期や米大統領選が上昇要因に|VanEckレポート

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

半減期・市場サイクルに基づく見方

米資産管理大手のVanEck社は7日、暗号資産(仮想通貨)市場の2024年の予測レポートを発表した。2024年の下半期までには、暗号資産(仮想通貨)ビットコイン(BTC)が大きな変動を経て、過去最高値(1BTC=69,000ドル)へと上昇する可能性が高いとの見方が示されている。

この上昇に影響を与える要因の一つは、4年周期で訪れるビットコインの半減期が2024年4月頃に予定されていることだ。VanEckは、第4回目の半減期が問題なく完了すると見ており、その後の数日から数週間でビットコインは、48,000ドル(約690万円)を超える価格まで上昇すると予想している。

この価格は、2022年4月に形成されたヘッド・アンド・ショルダー・パターンのネックラインに相当し、これを超えることは新たな強気サインと解釈される可能性がある。

出典:VanEck

また、半減期に伴い、コスト面で有利なマイナー、特にCleanSpark(CLSK)とRiot Blockchain(RIOT(はパフォーマンスを高めると予想される。VanEckは、半減期後に少なくとも一つの上場マイナーが年末までに10倍の価値になると見ている。

半減期とは

ビットコインの半減期は約4年ごと、または21万ブロックごとに発生し、マイニング報酬が減少することでBTCの発行ペースを鈍化させ、資産価値の増加を促す可能性がある。次回、4回目となるビットコイン半減期は2024年4月18日前後に予定されており、マイニング報酬は現在の6.25 BTCから3.125 BTCに削減される。

関連:2024年ビットコイン125,000ドル到達予測、半減期を踏まえたMatrixport分析

米国大統領選挙後に過去最高値に到達

さらに、金融政策にも影響を及ぼし得る「米国大統領選挙」がこの年の11月に予定されており、高いボラティリティと政治的変化が予想される。

VanEckは、ビットコイン・マイニング産業に反対するグリーンロビーの活動が否定される証拠が増えていると指摘。さらに、共和党のドナルド・トランプが票を獲得し、大統領に返り咲く可能性があるとしている。

この政治的変化が、仮想通貨に反対姿勢を示すSEC(米証券取引委員会)ゲーリー・ゲンスラー委員長の規制アプローチに変更を促すとの機運が高まり、ビットコインの価格は11月に過去最高値を記録すると予想されている。これは特定のパターンをくり返す市場サイクルに基づいており、2020年11月のビットコインのブレイクアウトが2017年11月のトップからちょうど3年後に起こったことと重なる。

出典:VanEck

最後に、ビットコインが来年12月に1BTC=10万ドルに達した場合、サトシ・ナカモトが「タイムマガジン」の「今年の人」に選ばれるという大胆な予測もされている。

関連:ビットコインETFへの資金流入予測、金ETFと経済環境から算出ーVanEck分析

ビットコイン投資の始め方はこちらをチェック

様々な仮想通貨を購入したい方は、取引所別の取り扱い銘柄を確認してみてください。

ビットコインETF特集

半減期特集

1年を切った次回ビットコイン半減期へのカウントダウン、市場動向と専門家の予測は? ビットコイン半減期とは?市場価格への影響と注意点
ビットコインなど仮想通貨市場に大きな影響を及ぼす「半減期」とは、過去の事例から独自考察 ビットコイン半減期とは|仮想通貨の半減期前後で価格が高騰する理由
仮想通貨ビットコイン、半減期でも「高騰が期待できない理由」 CoinPostアプリで優位性を
CoinPost App DL
厳選・注目記事
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
04/17 金曜日
17:24
仮想通貨市場20%超下落も底堅さ示すシグナル、CoinGeckoが2026年Q1レポート公開
CoinGeckoが2026年Q1仮想通貨レポートを公開。時価総額は前四半期比20.4%減の2.4兆ドルに縮小。地政学リスクと金融引き締め懸念がBTCや取引所市場を直撃した一方、ステーブルコインとDEXに底堅さも。
15:00
Driftハック被害者がサークルを集団提訴、約427億円不正流出
米法律事務所ギブス・ムラが、Solana最大のDeFiハック(約427億円)をめぐりUSDC発行元サークルを提訴。資金凍結を怠ったとして集団訴訟を起こした。
14:00
米ホワイトハウス、アンソロピック製機密AIモデル「Mythos」の全政府導入を準備
米ホワイトハウスが、アンソロピック社の強力なAIモデル「ミトス」の政府内展開を計画していることが判明した。国防総省との法的紛争が続く中、予算管理局(OMB)が主導して主要省庁へのアクセス環境を整備し、国家規模でのサイバー防御力の底上げを図る狙いだ。
13:35
米クラリティー法案、ステーブルコイン利回り条項の公開が来週以降へ延期
米ティリス上院議員は、仮想通貨市場構造法案「クラリティー法案」のステーブルコイン利回り条項の公開を来週以降に延期する方針を示した。銀行委員会での採決時期の確定を優先し、反対派による過度な精査を避ける狙いがある。
13:00
ロシア関連取引所グリネックス、約19億円ハッキング被害で運営停止 「敵対国家の関与」と主張
ロシア関連の仮想通貨取引所グリネックスが約19億円相当のハッキング被害を受け運営を停止。「敵対国家の関与」を主張し、当局への刑事告訴も実施。
11:30
韓国、トークン化預金の政府支出利用を実験へ
韓国の財政経済部は、トークン化預金を政府の支出に使用する実験プロジェクトを行うと発表。ブロックチェーン技術を活用し、運営プロセスの効率性を向上させる。
11:10
ビットコイン利回り型ETPが独最大市場に上場、ストラテジー社と連携
仮想通貨ETP大手の21Sharesが、世界最大のビットコイン保有企業「ストラテジー」の発行する優先株「STRC」への投資を提供する新商品「21ST」を、ドイツのゼトラ取引所に上場。ビットコインの資産価値と高いインカムゲインを両立。
10:49
決済向けL1「テンポ」、企業向けのプライベートな実行環境「Zone」提供へ
決済向けL1ブロックチェーン「テンポ」が企業向けプライベート環境「Zone(ゾーン)」を発表した。給与計算・財務管理・決済などのユースケースを想定している。
10:39
ハイパーブリッジで約4億円相当の不正流出、初期報告から被害額が約10倍に拡大
ハイパーブリッジのハッキング被害額が約250万ドル(約4億円)に拡大。資金の一部はバイナンスで追跡中で、回収不足時はBRIDGEトークンで補償する計画が発表された。
10:00
ビットコイン反発も、利益確定リスクも上昇中=クリプトクアント
クリプトクアントが仮想通貨市場の週間レポートを発表。ビットコインは反発したがトレーダーの平均取得価格が抵抗線となり、利益確定売りのリスクが高まっていると解説した。
09:27
日本機関投資家の仮想通貨ポジティブ見通しが30%超え、野村HD・レーザーデジタル調査
野村HDとレーザーデジタルが2026年機関投資家調査を公表。518名対象の調査で仮想通貨へのポジティブ見通しが31%に上昇、分散投資目的での活用関心が拡大している。
08:45
米シュワブ、仮想通貨現物取引を提供開始 BTCとETHから
チャールズ・シュワブが仮想通貨現物取引「Schwab Crypto」サービス展開を発表。ビットコイン・イーサリアムの現物取引を数週間以内に段階的開始。12兆ドル運用で仮想通貨の主流化を推進する。
08:15
ハック被害のソラナ基盤ドリフト、テザーなどから最大230億円超の支援
仮想通貨ソラナのブロックチェーン基盤のドリフトは、不正流出被害について現状を報告し、テザーなどから最大230億円超を支援してもらうことを発表。ユーザーへの補償計画などについて説明した。
07:45
アダム・バック、ビットコインの量子耐性移行に慎重姿勢
ブロックストリームCEOのアダム・バック氏が、ビットコインの量子耐性アップグレードについて慎重な段階的導入を支持。サトシ・ナカモトの資金凍結も辞さない強硬な「BIP-361」に対し、BitMEXリサーチが提唱する「カナリア方式」など、開発者間で議論が激化している。
06:45
XRP現物ETF、15日に27億円以上純流入 過去2番目規模
仮想通貨XRP価格が過去1週間で7%上昇しビットコインやイーサリアムのパフォーマンスを上回った。XRPの現物ETFが4月15日に27億円超の純流入を記録し機関投資家の復帰を示唆している。
今から始める仮想通貨特集
通貨データ
グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
重要指標
一覧
新着指標
一覧