正念場の日本サッカー

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スポンサーへの配慮、「日本人内閣」に

 スポンサーや広告代理店も似た立場と言えるだろう。多額の支援をしたり、長期間にわたって協会を応援してきた企業が見返りを期待するのは当然のこと。それは代表の名を冠した関連商品が売れるといった直接的な効果だけでなく、多くのファンが夢を託す魅力ある事業に参画しているというブランドイメージも大きい。そのブランド力が低下しそうな事態にあるのなら、協会に要望を伝えることもあるだろう。協会としても、可能な範囲でそれに応えようとするはずだ。

 サッカー協会がW杯を前に監督交代に踏み切ったのは、98年大会予選の途中で加茂周監督を解任し、コーチだった岡田武史氏の昇格を決めた時以来だ。10年大会を前にイビチャ・オシム氏から岡田氏に交代したのは、オシム氏が病に倒れたためだった。02年大会で日本を率いたフィリップ・トルシエ監督、14年大会で指揮を執ったアルベルト・ザッケローニ監督にも、任期途中で「解任論」が浮上した。しかし、結局交代はなく、両氏は本大会で采配を振るった。その意味では、ハリル・ジャパンでは大会の好成績は望めないと見切りをつけ、監督交代に踏み切った決断を「思い切った」と評価する声があるのも事実。重要な路線変更には、当然決断力と勇気が必要だからだ。

 問題なのは、なぜ解任の決定が4月までずれ込んだかだ。ハリル・ジャパンの限界を早くから感じ取っていたとすれば、大会まで2カ月という段階での監督交代は、遅きに失したとも言える。

 「1%でも2%でもW杯で勝つ可能性を追い求めていきたい。さまざまなことを総合的に評価してこの結論に達しました」と説明した田嶋会長。技術委員長だった西野氏が新監督に就任したことに加え、22歳以下(五輪)代表の森保一監督、ハリル体制でコーチだった手倉森誠氏も入閣。「内部昇格」の挙党体制をとった形になった。

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